国内スマホ市場に異変？今年はOppo、Xiaomiなどの中華勢の新作リリースの勢いが失速？

国内キャリアのアグレッシブな「縛り付き割引サポート」が事実上禁止となって数年。

その影響でハイエンドモデルはスマホ市場の売れ筋から外れ、Androidスマホでは今やミッドレンジモデルが売上ランキングの上位を独占する状況が続いています。

一方、国内でハイコスパ・スマホの草分け的存在となったのは中国のHuaweiといっても過言ではありませんが、米政府による禁輸制裁区の影響で同社製スマートフォンが国内でも事実上不在に。

そしてここ数年はOppoやXiaomi、そしてMotorolaがSIMフリー・ミッドレンジ市場を中心に市場を席巻してきました。

しかし2022年、ここにきて、国内スマホ市場での中国勢の勢いに異変がおきているようです。

中国メーカーの年別リリース機種数

以下は2019年～2022年までの俗にいう「中華勢」が国内リリースしたモデルの数の推移。

ご覧のように、2022年に中国メーカーがリリースした機種数は11モデルと前年と比べると約半分に。
特にOppoは2機種（Oppo Reno7 AとOppo A77）のみとなっており、日本上陸以来、過去最少に展開機種数となっています。

もちろん、2022年はまだ3か月あるので、今後これらのメーカーがラインナップを追加する可能性は十分にあるとは思います。

ただ、今のところ認証通過情報などから今後のリリースが確実視されている中華勢スマホはXiaomi 12T Proの1モデルのみ。
また、同モデルが年内にリリースされるという確証もありません。

もちろん、リリース機種数と全体の売上台数が必ずしも比例するとは限りませんが、少なくとも今年、2022年は中国メーカーの新機種展開が控えめだったことは事実。

新型コロナを主な原因とするサプライチェーンの乱れ、そして円安の影響で採算の取れるモデルが減ってきているのかもしれませんね。

そうなると円安はソニーのXperia、シャープのAQUOS、そして富士通や京セラにとってもチャンスなはず。
やはり日本人としてはこれらのメーカーに再び国内スマホ市場で活躍してほしいところです。