Microsoftが、Apple製デバイス向けOfficeアプリのサポート方針を変更することを明らかにしました。2026年7月以降、一部の古いiPhoneやMacではWordやExcel、PowerPointなどのOfficeアプリで文書の新規作成や編集ができなくなります。
7月13日から「閲覧専用」に制限
Microsoftによると、2026年7月13日以降、サポート対象外となるOS上ではOfficeアプリが「機能制限モード（Reduced Functionality Mode）」で動作するようになります。
この状態ではWordやExcel、PowerPoint、Outlook、OneNoteなどのアプリでファイルを開いたり印刷したりすることは可能ですが、新規作成や編集、保存といった操作が利用できなくなります。
対象となるのはMicrosoft 365の契約者だけでなく、買い切り版のOffice 2021やOffice 2019を利用しているユーザーも含まれます。
対応OSはmacOS 12とiOS 17以降に
今回の変更により、Officeアプリの利用に必要な最低OSバージョンは以下のようになります。
- macOS 12 Monterey以降
- iOS 17以降
- iPadOS 17以降
つまり、これらより古いOSを搭載した端末では、Officeアプリを引き続き起動できても編集機能は利用できなくなります。
特にiPhoneでは、iOS 17に対応していないiPhone XやiPhone 8シリーズ、さらにそれ以前のモデルが影響を受けることになります。
一方、Macについては比較的新しい機種であれば大きな問題はなく、2015年以降の多くのモデルはmacOS 12へアップデート可能なため、引き続き利用できるケースが多いとみられます。
古い端末ユーザー向けの代替手段も
OSのアップデートができない環境について、MicrosoftはWeb版Officeの利用を推奨しています。
ユーザーはOneDriveへファイルを保存し、ブラウザからMicrosoft 365のWeb版へアクセスすることで、引き続き文書の作成や編集が可能です。
近年は各社ともサポート対象OSの見直しを進めており、セキュリティや新機能への対応を理由に旧世代端末の切り捨てが加速しています。今回の変更もその流れの一環と言えそうですが、長年使い続けているiPhone XやiPhone 8シリーズのユーザーにとっては、買い替えを検討するきっかけになるかもしれません。
