次世代ゲーム機「PlayStation 6（PS6）」の価格について、ソニーが本体の販売価格を製造コストより低く設定する従来の販売戦略を採用しなければ、900～1,200ドルに達する可能性があるとの見方が出ています。メモリやストレージなどの部品価格が高騰するなか、次世代機を幅広いユーザーが購入できる価格帯に収めることは、これまで以上に難しくなるかもしれません。
PS6の価格は1,000ドルを超える可能性も
今回の予測では、ソニーがゲーム機本体の販売で1台あたり少なくとも100ドルの損失を受け入れる従来型の戦略を取らない場合、次世代機の小売価格は900～1,200ドルになる可能性があるとしています。
この価格帯が現実になれば、ゲーム機は一般消費者向けの娯楽製品という位置付けから離れ、一部の熱心なゲームファンや高額な出費を許容できるユーザー向けの商品になりかねません。
また、メーカーが大きな損失を抱えることなく999ドル未満に価格を抑えるのは、現在の部品コストを考えると難しいとの見方も示されています。ただし、これは現時点での予測であり、ソニーがPS6の価格や販売戦略を正式に発表したわけではありません。
高性能な構成とメモリ価格の高騰が影響か
価格上昇の背景として挙げられているのが、PS6に搭載されると噂されている高性能なハードウェアと、部品調達をめぐる問題です。
現時点で流れている情報では、PS6はAMDのZen 6アーキテクチャを採用したプロセッサと、56基のコンピュートユニットを備えるRDNA 5世代のGPUを搭載するとされています。
メモリについては、最大30GBの高速なGDDR7を採用し、帯域幅は600GB/sを超えるとの予測です。ストレージには2TBのNVMe SSDを搭載する可能性も指摘されています。
ただし、これらはいずれもリーク情報などに基づく未確認の仕様であり、最終的な製品構成は明らかになっていません。
一方、DRAMや高速ストレージの価格上昇、供給不足は、次世代ゲーム機の製造コストを押し上げる要因になり得ます。必要な部品を十分な数量、適切な価格で確保できなければ、メーカーは生産計画の縮小を迫られる可能性もあります。
任天堂の価格戦略が参考になるとの見方
次世代機が1,000ドルを超える価格になれば、一般ユーザーにとって購入のハードルは大幅に高まります。ゲーム機本体の普及が進まなければ、ゲームソフトやオンラインサービスの利用者を増やすことも難しくなります。
今回の分析では、極端な性能向上を追求するよりも、ユーザーが購入しやすい価格を重視する任天堂の戦略が、現在の市場環境では合理的だと評価しています。
ゲーム機メーカーにとって、本体の販売価格を製造コストより低く設定し、その後のゲームソフト販売やデジタルサービスから収益を得るモデルは、ユーザー基盤を広げるための重要な手段です。しかし、部品価格の高騰によって本体の赤字が大きくなりすぎれば、この仕組みを維持することも難しくなります。
PS6の価格は、搭載するハードウェアの性能だけでなく、ソニーが本体販売でどこまでコストを負担するかにも左右されそうです。現時点で900～1,200ドルという価格が確定しているわけではありませんが、次世代機の高性能化と価格の両立が、メーカーにとって大きな課題になっていることは確かです。
