PlayStationのディスク生産終了に抗議するために実施された「PlayStation Blackout」について、米国のゲーム市場を追跡するCircanaのアナリストが、プレイヤー数や利用状況に目立った変化は確認できなかったと明らかにしました。
「PlayStation Blackout」は8月23日から30日までの1週間、PlayStation本体や関連サービスの利用を控えるようプレイヤーに呼びかけた抗議活動です。背景には、ソニーがゲームディスクの生産を終了する方針への反発がありました。
プレイヤー数やエンゲージメントに変化なし
CircanaのMat Piscatella氏は、米国におけるゲームの週間アクティブユーザー数を紹介した投稿への返信で、PlayStation Blackoutによる影響について質問を受けました。
これに対して同氏は、追跡しているデータでは「プレイヤー数にもエンゲージメントにも大きな変化はまったくなかった」と回答しています。
つまり、少なくともCircanaが観測した米国市場のデータからは、1週間にわたるボイコットがPlayStation全体の利用動向を大きく変えるほどの影響を与えたとは確認できなかったことになります。
実施期間の短さも影響か
今回の抗議活動については、もともと1週間という期間の短さを問題視する声もありました。短期間ではソニー側に十分な影響を与えるのは難しいのではないか、という見方です。
さらに、実施期間がGamescom 2026の開催時期と重なったことも、影響を小さくした可能性があります。イベント参加などで普段とは異なるゲーム環境にあったユーザーも多かったと考えられるためです。
一方、活動を主導したDoesItPlayは終了後、「ブラックアウトの最低条件は達成した」と説明しており、今後も再び行動を起こす可能性を示しています。
今回のデータを見る限り、PlayStation Blackoutは少なくとも短期的なプレイヤー数や利用状況を大きく動かす結果には至りませんでした。ただ、ディスク販売をめぐるユーザー側の不満そのものが解消されたわけではなく、今後さらに規模や期間を拡大した抗議活動が行われるのかが注目されます。
