ソニーが2028年初頭をめどにPlayStation向けゲームディスクの生産を終了する方針を明らかにしたことで、次世代機「PS6」はデジタル専用機になるとの見方が強まっています。
一方で、この方針には新たな懸念も浮上しています。PlayStation Storeが利用できない国や地域では、新作ゲームを購入できなくなる可能性が指摘されているためです。
PlayStation Store非対応の122カ国が影響を受ける可能性
現在、PlayStation Storeは世界中すべての国で利用できるわけではありません。
報道によると、現時点で約122カ国・地域ではPlayStation Network（PSN）が正式に提供されておらず、PlayStation Storeも利用できません。
仮にPS6が完全なデジタル専用機となれば、新作ゲームはPlayStation Store経由でしか購入できなくなるため、これらの国や地域のユーザーは新作タイトルを入手できなくなる可能性があります。
つまり、PS6本体を購入できたとしても、新しいゲームを購入する手段がなくなり、事実上コンソールとして機能しなくなる恐れがあります。
現在は他国アカウントで利用しているユーザーも
PlayStation Store非対応地域のユーザーの中には、現在も別の対応国のPSNアカウントを作成し、その国の決済手段を利用してゲームを購入しているケースがあります。
しかし、この方法は公式に推奨されているものではありません。
仮にソニーが今後こうした運用を厳格化した場合、アカウントや購入済みゲームへの影響を懸念する声も上がっています。
実際、海外掲示板のRedditなどでは、ジョージアなどPSN未対応地域のユーザーから将来を不安視する投稿も見られます。
ディスク廃止への反発はさらに拡大
ソニーがゲームディスクの生産終了を発表して以降、SNSでは物理メディアを支持するユーザーを中心に反発が続いています。
海外では「ディスク版を残すべき」といった意見のほか、PCへの移行を検討しているというユーザーも少なくありません。
さらに、GTA 6のPlayStation向けプロモーションに対しても、物理メディア廃止への批判コメントが相次ぎ、ゲームメーカー側も広告展開への影響を懸念しているとの報道も出ています。
まだ正式決定ではないが課題は残る
もっとも、現時点でソニーが「PS6でPlayStation Store非対応地域を切り捨てる」と正式に発表したわけではありません。
また、PS6が過去のディスク版ゲームを読み込めるドライブを搭載する可能性も完全には否定されていません。
とはいえ、新作タイトルがデジタル販売のみとなれば、PlayStation Storeを利用できない地域では依然として大きな問題が残ります。
PS6の発売は2028年頃と予想されていますが、デジタル専用化を進めるのであれば、ソニーにはPlayStation Storeの提供地域拡大など、世界中のユーザーが公平に利用できる環境整備も求められそうです。
