ソニーが2028年初頭をもって、新作PlayStation向けゲームのディスク版販売を終了する方針を明らかにしたことで、ゲームファンの間で大きな波紋が広がっています。物理メディアでゲームを購入するという長年の文化が終わりを迎える可能性があり、SNSや海外メディアではPlayStation史上でも最大級ともいえる反発が起きています。
Forbes「20年で最大級の反発」と指摘
こうした状況について、米Forbesは、今回のディスク版販売終了の決定は、PlayStationがこの20年で経験した出来事の中でも、最も大きな批判を浴びた事例の一つだと伝えています。SNS上での反応や過去の事例を振り返りながら、これまでの炎上とは規模も性質も異なる問題になっていると分析しています。
SNSでは圧倒的な批判が殺到
今回の発表を受け、PlayStation公式の告知には数万件規模の返信が寄せられ、その大半が否定的な意見となっています。
ディスク版を支持するユーザーからは、「ゲームを所有する権利が失われる」「中古市場やコレクション文化が終わってしまう」「ダウンロード版だけでは選択肢が狭まる」といった声が相次いでいます。
海外ではYouTubeやニュースサイトでもこの話題が大きく取り上げられており、PlayStationの近年の発表としては異例ともいえるほど強い反発を招いています。
過去にも大きな批判を受けたPlayStation
PlayStationがユーザーの強い反発を受けたケースはこれまでにも何度かありました。
代表例として挙げられるのが、2006年発売のPlayStation 3です。当時、599ドルという高価格で発売されたことに加え、ソニー幹部による「ユーザーがもっと働いてでも欲しいと思う製品を目指した」という趣旨の発言も物議を醸しました。
その後、競合機との価格競争もあり、ソニーは発売から間もなく価格を引き下げるなど対応を迫られています。
また、2011年にはPlayStation Networkの大規模な情報漏えい事件が発生し、サービスが長期間停止。さらに近年では、「Helldivers 2」のPC版プレイヤーにPSNアカウントとの連携を義務付けたことで大きな批判を受け、この方針は短期間で撤回されました。
今回はこれまでとは事情が異なる可能性
これまでソニーが批判を受けた事例の多くは、価格改定や運用方針の変更など、比較的修正しやすい内容でした。しかし、今回のディスク版終了は事情が大きく異なります。
これは単なる販売方法の変更ではなく、次世代PlayStationの設計や販売戦略そのものに関わる長期的な方針とみられているためです。一度方向性が固まれば、ユーザーの反発だけで簡単に覆る可能性は低いとの見方もあります。
さらに、Microsoftも次世代Xboxでディスク版を縮小・廃止するとの報道があり、ゲーム業界全体が物理メディアから完全なデジタル配信へ移行する流れに入る可能性も指摘されています。
ユーザーの反発はどこまで影響するのか
今回の決定は、PlayStationファンだけでなくゲーム業界全体に大きな影響を及ぼす可能性があります。
SNSでは反対意見が圧倒的多数を占めていますが、ディスク版廃止が企業全体の長期戦略に基づくものである以上、過去のように短期間で方針転換されるかは不透明です。
ゲームを「所有する」時代から「ダウンロードして利用する」時代への転換点となる可能性もあり、今後のソニーや業界各社の動向に注目が集まりそうです。
