PlayStation 6（PS6）の価格を巡る議論が活発になっています。これまでには、部品コストの上昇を理由に1,400ドル（約22万7,000円）近い価格になるとの見方も出ていましたが、著名リーカーの「Moore’s Law Is Dead」は、その予想に否定的な見解を示しました。
同氏は、ソニーの部品調達や本体設計を踏まえれば、PS6は多くの人が懸念するほど高額にはならないとの見方を示しています。
部品コストは約16万円との情報も
PS6については、ハードウェアの部品コスト（BOM）が1,000ドル近く、約16万2,000円に達しているとの情報があります。ここに物流費やマーケティング費用、小売店の利益などが加わることを考えると、販売価格は1,000ドルを大きく超え、1,400ドル（約22万7,000円）前後になるとの予想も浮上しています。
しかし、Moore’s Law Is DeadはXへの投稿で、「PS6が1,400ドルにはならない」とコメントしました。
同氏によると、メモリやストレージなど一部の部品価格は上昇しているものの、すべての部品が同じように高騰しているわけではありません。その一例として、AMD製GPUはNVIDIA製GPUと比べて調達コストを抑えやすい状況にあることを挙げています。
ソニーの強みはコスト管理と設計
同氏は、ソニーはMicrosoftやValveと比べてもサプライチェーンの管理能力に優れていると指摘しています。
その根拠として、現行世代ではPlayStation 5がXbox Series XやValveのゲーム機より価格を抑えられていることを挙げ、こうした調達力やコスト管理のノウハウがPS6でも発揮される可能性があると分析しています。
さらに、本体設計を最適化することで製造コストを削減できる余地もあるとしており、部品価格だけを見て販売価格を予測するのは早計だとの考えを示しました。
ディスクレス化も価格抑制につながる可能性
同氏は、PS6で物理ディスクドライブが廃止される可能性にも言及しています。
ディスクドライブを省略すれば製造コストを削減できるだけでなく、利益率の高いダウンロード版ソフトの販売比率が高まるため、ソニーは本体を赤字覚悟で販売する「ロスリーダー戦略」を採用しやすくなるとみられています。
そのため、部品コストが上昇していても、販売価格をできるだけ抑えることは十分可能だというのが同氏の見方です。
それでも16万円を超える可能性は十分ある
もっとも、今回のリーカーの発言は「1,400ドルにはならない」というものであり、「1,000ドル以下になる」と主張しているわけではありません。
仮に1,400ドルを下回ったとしても、部品コストだけで約16万2,000円に達しているとの情報を踏まえれば、最終的な販売価格が1,000ドル（約16万2,000円）を超える可能性は十分に考えられます。
ソニーがどこまで逆ざやを許容するかにも左右されますが、少なくともPS5発売時より大幅な価格上昇は避けられないとの見方が強まっています。
正式な価格や発売時期については依然として明らかになっておらず、今後のソニーの発表に注目が集まりそうです。
