「俊敏かつ効率的な組織へ」Googleが人員削減を実施
Googleが、AndroidやPixelなどの中核部門において数百人規模のレイオフを実施したことが明らかになりました。米メディア『The Information』の報道によれば、今回の人員削減は同社の「Platforms & Devices」部門を中心に行われたとのことです。
Googleもこの情報を認めており、声明の中で「より機動力があり、効率的に運営できる体制を目指す」としています。
AndroidからPixelまで、影響は広範囲に
今回の対象となった「Platforms & Devices」部門は、Googleの中でも極めて広範な領域をカバーするグループです。具体的には、Android（Auto、TV、Wear OS、XRを含む）、Chrome、ChromeOS、Googleフォト、Google Oneといったソフトウェア領域に加え、Pixel、Fitbit、Nestといったハードウェア製品群も含まれています。
なお、Google検索やマップ、Gemini（AI）、Workspaceといったサービスは別部門に属しています。
この巨大部門は2024年4月、従来の「Platforms & Ecosystems」と「Devices & Services」が統合される形で誕生し、リック・オスターロ上級副社長のもとで再編されていました。
1月には希望退職制度も導入
今回のレイオフに先立ち、Googleは2025年1月に希望退職制度を導入しており、その際には「以前のレイオフでは選択肢がなかった」とする社内外の批判に対応する狙いがあったとされています。今回はその続き、あるいは追加の人員整理と見られています。
Googleは近年、社内の「スピードと効率性」を重視する姿勢を強めており、人事戦略にもその方針が反映され始めている状況です。
ユーザーへの影響は限定的か
なお、今回のレイオフにより特定の製品開発やサービス提供が停止されるわけではなく、一般ユーザーに直接的な影響はほとんどないと見られています。主要サービスやデバイスの開発体制は維持される予定で、PixelシリーズやAndroidプラットフォームの展開も今後継続される見通しです。
Googleの大規模レイオフは、単なるコストカットではなく、組織全体の俊敏性と効率性を高めるという、より根本的な体質改善の一環といえるかもしれません。ただし、テック業界全体で人員整理が相次ぐなか、Googleのこの動きがどこまで波及するのか、業界関係者の注目が集まっています。
