Sonyが、AIを利用してユーザーの電子機器の不具合を遠隔診断し、必要に応じて修正まで行う技術を特許出願しています。単にエラー情報を収集するだけでなく、AIが問題に合わせて診断用プログラムを生成し、対象機器へ送り返して実行するという仕組みです。
特許は2025年3月に出願され、2026年9月17日に米国で公開された「US 2026/0277732 A1」です。対象としてPlayStationのようなゲーム機だけでなく、テレビやカメラ、ヘッドホン、スマートフォン、ディスプレイ、スマートグラスなど、さまざまな電子機器が想定されています。
AIが機器の異常を遠隔から分析
現在、電子機器に問題が発生した場合は、ユーザーがサポートへ問い合わせたり、診断ツールを利用したり、ソフトウェアアップデートを手動で適用したりするケースが一般的です。
Sonyが今回の特許で描いているのは、こうした対応をAIによって自動化する仕組みです。
機器から異常を示すデータが送られると、遠隔サーバー上のAIモデルがその情報を分析し、修正が必要な問題なのかを判断します。問題の詳細な調査が必要になった場合には、さらに大規模言語モデル（LLM）を利用して、発生している症状に合わせた診断用コードを生成します。
つまり、あらかじめ用意された診断プログラムを呼び出すだけではなく、検出された問題に応じて、その場で診断方法を作り出すことがポイントです。
生成した診断コードを機器へ送信
生成された診断用プログラムは対象機器へ送信され、そこで実行されます。その結果を再びサーバー側へ返すことで、AIが次の対応を判断する仕組みです。
修正が必要と判断された場合は、対象機器に対して必要な処置を実行します。一方、すぐに修正する必要がないと判断された場合は、発生した問題をログとして記録し、後から人間のエンジニアが確認できるようにすることも想定されています。
この仕組みが実用化されれば、ユーザーが不具合を詳しく調べたり、サポート窓口へ連絡したりする前に、Sony側で問題を検知できる可能性があります。
例えば、ゲーム機で何らかの異常が発生した場合でも、ユーザーがエラー画面を確認する前にバックグラウンドで診断が行われ、ソフトウェア上で対応可能な問題なら自動的に処理される、といった使い方が考えられます。
PlayStationを含む幅広い製品が対象に
今回の特許で特に注目されるのが、PlayStation専用の技術として説明されているわけではない点です。
特許では、ゲーム機のほか、テレビ、カメラ、ヘッドホン、スマートフォン、ディスプレイ、スマートグラスなど、Sonyが展開するさまざまな製品が例として挙げられています。
Sonyは多数のネットワーク接続対応製品を展開しているため、こうした機器から収集した情報をクラウド側で分析する仕組みとは相性が良いと考えられます。
また、Sonyの特許出願を追跡しているPatentlyzeによると、同社は2026年9月17日に公開された特許だけでも、AIやカメラ、AR・VR、ロボットなど幅広い分野で多数の技術を出願しています。今回の特許も、そのAI活用の流れに位置付けられるものです。
実際に製品へ搭載されるかは不明
もっとも、今回の内容はあくまで特許出願です。Sonyがこのシステムを実際のPlayStationやテレビなどに導入すると発表したわけではありません。
また、特許に記載された仕組みでは、AIが診断コードを生成したうえで対象機器上で実行するため、安全性の確保が重要になります。誤った診断や修正によって別の問題を引き起こさないよう、どの処理をAIに任せ、どの段階で人間による確認を必要とするのかが実用化に向けた大きなポイントになりそうです。
それでも、ユーザーが不具合を報告してから対応する従来型のサポートではなく、AIが機器の状態を継続的に分析し、必要に応じて診断方法まで自動生成するという考え方は興味深いものです。今後この技術が実用化されれば、PlayStationを含むSony製品のアフターサポートそのものが変わる可能性があります。
