DRAM価格の上昇が続くなか、スマートフォンメーカーがコスト削減策として再生メモリの採用を拡大しています。これまで主にエントリークラスの製品で利用されてきましたが、2027年にはスマートフォン市場全体の最大9％を占める可能性があるようです。
再生メモリとは？ 主に4GBのLPDDR4Xを再利用
再生メモリは、旧端末などから回収したDRAMチップを再加工し、新しいはんだボールを取り付けて再利用できるようにしたものです。いわゆるリボール処理を施したメモリで、現在流通している製品の多くは4GBのLPDDR4Xとされています。
主な用途は、200ドル以下の4Gスマートフォンです。部品価格を抑えられるため、メモリ価格が上昇しても低価格モデルの販売価格を維持しやすくなります。
2027年には採用率が最大9％に拡大か
市場調査会社TrendForceによると、再生メモリのスマートフォン市場における採用率は、2026年に3～4％となる見通しです。さらに2027年には7～9％へ拡大する可能性があると予測しています。
背景にあるのは、DRAM価格のさらなる上昇です。TrendForceは2027年第1四半期にメモリ価格の上昇が一段と加速すると見ており、スマートフォンメーカーのコスト負担が増すと予想しています。
そのため、再生メモリだけでなく、より低い仕様の部品を採用する動きも広がり、将来的には格安モデル以外にも再生メモリの採用が拡大する可能性があります。
ただし、スマートフォン向けの再生メモリが普及しても、LPDRAM全体の年間消費量に占める割合は小さく、メモリ市場全体への影響は限定的とみられています。
コスト削減の一方で品質や耐久性に懸念
再生メモリはメーカーにとって短期的なコスト削減につながり、部品価格が高騰するなかでも出荷台数を維持する手段となります。一方で、品質面には注意が必要です。
TrendForceは、再生メモリの調達には通常の新品メモリよりも複雑な工程が伴い、品質にもばらつきが生じやすいと指摘しています。
こうした問題はスマートフォンの信頼性に影響し、場合によっては製品寿命を短くする可能性もあります。メーカー側では保証や修理にかかるコストが増加するほか、ブランドイメージへの悪影響も懸念されます。
メモリ価格の高騰が長期化すれば、低価格スマートフォンを中心に再生メモリの採用がさらに進む可能性があります。ただし、購入者にとっては価格の安さだけでなく、長期間安心して使える品質が維持されるかどうかも重要なポイントになりそうです。
