ソニーが2028年1月以降、新作PlayStationタイトルのディスク生産を終了すると報じられた件をめぐり、これまで伝えられていた生産量の減少幅に誤りがあったことが明らかになりました。ディスク生産が従来の10％まで縮小されるという意味ではなく、全体の生産量が10％減少するという趣旨だったとされています。
「10％まで減少」ではなく「10％減少」
発端となったのは、オーストリアのメディアがソニーのディスク製造・流通部門であるDADCの責任者に行ったインタビューです。
この中で、2028年には主要施設におけるディスク生産が90％減少するかのように受け取れる内容が伝えられ、その後、PlayStationのディスク生産が現在の10％程度まで縮小されるという情報として広がりました。
しかし、Kotaku創設者のBrian Crecente氏が改めてDADCに確認したところ、この解釈は正確ではなかったようです。
DADCは、当初の発言について「製品全体の数量が10％減少する」という意味であり、「生産量を10％まで減らす」という意味ではなかったと説明しています。
つまり、ディスク生産が90％減るという話ではなく、全体の生産量が10％減少するという内容だったことになります。
2028年1月以降もディスクの追加発注は可能
一方で、2028年1月以降に発売される新作について、PlayStation向けのパッケージ版が新たに製造されなくなるという方針自体は変わっていません。
ただし、2028年1月より前に発売されたタイトルについては、その後も追加のディスクが市場に供給される可能性があります。
DADCも、2028年1月以降に市場向けの再注文が行われる予定があることを認めています。ただし、具体的な内容についてはPlayStation側の広報部門に確認してほしいとしており、DADC自身が詳細を説明することは避けています。
このため、2028年を境にPlayStationの物理メディアが一斉に市場から消えるわけではなく、少なくとも既存タイトルについては一定のディスク供給が続く可能性があります。
ディスク終了をめぐる混乱は続く
ソニーが新作ゲームのディスク生産を終了する方針は、PlayStationユーザーの間で大きな反発を招いています。今回の生産量に関する情報も、当初の表現が誤って受け取られたことで、ディスク市場が急速に縮小するとの懸念をさらに強める結果となりました。
実際、ディスク生産終了への抗議として、一部のユーザーがPlayStationを一定期間利用しない「ブラックアウト」運動を呼びかけるなど、反発は具体的な行動にも広がっています。
今回の訂正によって、ディスク生産が90％減少するという見方には修正が必要になりました。ただ、新作のパッケージ版を段階的に終了し、デジタル販売へ移行するというソニーの大きな方向性そのものは変わっていません。
今後は、2028年1月以降に既存タイトルのディスクがどの程度追加供給されるのか、また次世代PlayStationでパッケージ版がどのように扱われるのかが注目されます。
