Nothingが日本を含む複数の国・地域でスマートフォン事業を縮小、あるいは撤退する可能性があるとの報道が海外で話題となっています。一方で、Nothingはその後、この報道内容を否定しており、現時点では正式な撤退発表は行われていません。
ただし、組織再編に伴う人員削減については認めており、今後の事業戦略に注目が集まっています。
日本を含む12以上の市場から撤退との報道
海外メディアのDigit.inは、Nothingが日本を含む12以上の市場からの撤退を検討していると報じました。
報道では、
- 日本
- 欧州の一部地域
- 中東の一部地域
が対象になる可能性があるとされており、あわせて全従業員の約40％を削減する大規模なリストラも計画されていると伝えられています。
また、中国およびロンドンの研究開発部門でも人員削減が実施される見込みだとしていました。
Nothingは「フェイクニュース」と否定
こうした報道に対し、Nothingは「フェイクニュース」として市場撤退を否定しました。
その一方で、組織再編の一環として一部人員削減を実施していることについては認めています。
現時点では、日本市場を含めた販売終了や撤退についてNothingから正式な発表はなく、今回の報道だけで撤退が決まったと判断することはできません。
最新モデルの販売は伸び悩みとの情報も
今回の報道では、Nothingの最新スマートフォンの販売状況についても触れられています。
それによると、今月発売されたNothing Phone (4b)の販売台数は約2万台にとどまっているとのことです。
また、3月に発売されたNothing Phone (4a)シリーズは、世界累計で約15万台を販売したとされています。ただし、この数字にはNothing最大の市場であるインドが含まれていない可能性があるため、実際の販売台数はさらに多い可能性もあります。
一方、Nothingは2025年に約200万台の端末を出荷したとされており、仮に今回の数字が事実であれば、前年と比べて勢いが鈍化している可能性も考えられます。
日本市場の今後が気になるところ
Nothingはこれまで、日本市場に対して比較的積極的な姿勢を見せてきました。
Nothing Phone (1)以降、ほとんどのスマートフォンが国内で発売されており、イヤホンなどのオーディオ製品も継続的に展開されています。
しかし、最新モデルのNothing Phone (4b)については、現時点でも日本での発売は発表されていません。
もちろん、単純に発売時期が遅れているだけという可能性もありますが、今回の報道と重なることで、「日本市場からの撤退に向けた動きではないか」と不安視する声が出てくる可能性もありそうです。
現段階ではNothing自身が市場撤退を否定している以上、日本市場からの撤退を結論づけることはできません。ただ、Phone (4b)が国内未発売のままである点も含め、今後の日本での製品展開や公式発表には引き続き注目していく必要がありそうです。
