ソニーが2028年初頭をめどにPS5向け物理ディスクの生産を段階的に終了する方針を示して以降、ゲームファンの間では大きな議論が続いています。
そうした中、今度はSNS上で物理メディア廃止を支持する投稿の一部について、「ボットアカウントではないか」とする新たな指摘が浮上しました。ただし、現時点ではソニーが関与していることを示す確かな証拠はなく、あくまで推測の域を出ていません。
物理メディア終了への反発が続く
PlayStationは、2028年初頭からPS5向けゲームディスクの生産を終了し、デジタル販売へ移行する方針を明らかにしています。
この発表後、ゲームの所有権や保存性、中古市場への影響などを懸念する声が相次ぎ、SNSでは物理メディアの存続を求める意見が多数投稿されています。
一方で、「デジタル専用で十分」とする意見も見られますが、その一部が不自然なアカウントによる投稿ではないかとの疑惑が持ち上がっています。
MLIDが複数のアカウントを調査
今回の疑惑を取り上げたのは、リーカーとして知られるMoore’s Law Is Dead氏です。
同氏は、物理メディア廃止を積極的に支持していた複数のX（旧Twitter）アカウントを調査。その結果、不自然な活動履歴を持つアカウントが複数確認できたと報告しています。
例えば、長期間ほとんど活動していなかったアカウントが突然PlayStationやゲーム会社を称賛する投稿を始めたり、企業の広報のような文章を繰り返し投稿していたケースがあったとしています。
また、別のアカウントでは、数年間投稿がなかったにもかかわらず、突然ゲームや政治、宗教など幅広い話題を扱うようになり、AI生成と思われるプロフィール画像を使用していたほか、削除済みアカウントや他の不審なアカウントとのつながりも確認されたといいます。
ソニー関与を示す証拠はない
もっとも、これらの調査結果だけでソニーがボットを雇ったと結論付けることはできません。
Moore’s Law Is Dead氏自身も、今回の活動がソニー主導のPR施策なのか、それとも第三者によるものなのかは証明できないと説明しています。
企業の宣伝や世論形成を目的としたボットやエンゲージメント販売サービスが存在することは知られていますが、今回の件についても具体的な証拠は示されておらず、あくまで状況証拠に基づく分析となっています。
真相は依然として不明
今回の話題は、PlayStationのデジタル化を巡る議論の中で浮上した新たな憶測の一つと言えます。
SNS上には実際にボットとみられるアカウントが存在することもありますが、それらがソニーやPlayStationと直接関係していることを示す証拠は現時点では確認されていません。
そのため、今回の情報については未確認の内容として受け止める必要があります。物理メディア終了を巡る議論は今後もしばらく続くとみられますが、こうしたSNS上の情報についても、事実と推測を区別しながら判断することが重要になりそうです。
