ソニーが2028年からPlayStation向けの新作パッケージ版ゲームの生産を終了すると発表してから数日が経過しました。しかし、この発表を巡る批判が世界中で広がる一方で、同社から追加の説明やコメントはなく、ユーザーの不満はむしろ強まっているようです。
発表後もソニーから追加説明はなし
ソニーは7月1日、PlayStation Blogを通じて2028年1月以降、新作PlayStationタイトルの物理ディスク生産を終了すると発表しました。
同時に、2027年にはPS3およびPS Vita向けPlayStation Storeも終了することを明らかにしています。ストア閉鎖後は新たなゲームの購入ができなくなりますが、すでに購入済みのコンテンツについては「当面の間」再ダウンロードできると説明されています。
ただし、「当面の間」が具体的にどれくらいの期間を指すのかについては示されておらず、不安視する声も少なくありません。
一方、この発表以降、ソニーは公式ブログやSNSでこの件について追加の説明やコメントを行っておらず、沈黙を続けています。
デジタル専用化への懸念が広がる
今回の発表に対しては、単にディスク版がなくなることだけが問題視されているわけではありません。
多くのユーザーが懸念しているのは、デジタルコンテンツの所有権や将来的なアクセス保証です。
ソニーのPSN利用規約では、アカウントが36か月間利用されなかった場合、通知と6か月の猶予期間を経てアカウントが削除される可能性があります。アカウントが削除された場合、購入済みゲームやDLCへのアクセスも失われる可能性があるため、デジタル専用化が進めばこうしたリスクがさらに注目されることになります。
現在、次世代機「PS6」はデジタル専用モデルになるとの見方も強まっており、今回の発表によってこうした憶測にも現実味が増しています。
発表タイミングにも疑問の声
海外コミュニティでは、発表のタイミングについてもさまざまな意見が出ています。
ちょうど同時期にはXbox部門でスタジオ閉鎖や人員削減といった大きなニュースが相次いでおり、一部では「業界の話題がXboxに集中しているタイミングを狙ったのではないか」と推測する声も見られます。
もちろん、これを裏付ける証拠はなく、あくまで一部ユーザーや海外メディアによる見方に過ぎません。
今後の説明が求められる状況に
物理メディアの需要は年々減少しており、ゲーム販売に占めるデジタル版の割合が大きく伸びているのは事実です。そのため、ソニーがデジタル販売へ軸足を移すこと自体は、市場の流れを考えれば不自然ではありません。
しかし、今回の発表では購入済みコンテンツの長期的な保証や、デジタル専用時代におけるユーザー保護について十分な説明がなかったこともあり、多くのユーザーが不安を抱いています。
世界中で議論が続く中、ソニーが今後どのような形でユーザーに追加説明を行うのか、その対応に引き続き注目が集まりそうです。
