中国発のテクノロジーブランドとして存在感を高めるXiaomiが、日本国内でのリアル店舗展開をさらに加速させます。2026年3月から4月にかけて関西エリアに4店舗を新たにオープンし、国内のXiaomi Storeは合計9店舗体制となる見通しです。
関西エリアに一挙4店舗を出店
日本法人である小米技術日本株式会社は、これまで首都圏を中心に常設店舗を展開してきましたが、今回初めて関西エリアへ進出します。
3月7日に大阪市の「Xiaomi Store イオンモール 鶴見緑地店」を皮切りに、3月14日には兵庫県伊丹市の「Xiaomi Store イオンモール 伊丹店」、3月28日には大阪府堺市の「Xiaomi Store イオンモール 堺鉄砲町店」をオープン。さらに4月4日には兵庫県西宮市の「Xiaomi Store ららぽーと 甲子園店」が開業予定です。
この4店舗の開設により、国内のXiaomi Storeは既存の5店舗と合わせて合計9店舗となります。首都圏以外での本格展開は今回が初となり、同社にとって大きな転換点といえそうです。
200製品以上を体験・購入可能
Xiaomi Storeは、スマートフォンをはじめとする同社製品を実際に体験し、その場で購入できる常設型店舗です。新店舗でも既存店と同様に200製品以上を展示・販売するとしており、スマートフォンだけでなく、スマートウォッチやワイヤレスイヤホン、テレビ、ロボット掃除機など幅広いカテゴリーが並ぶ見込みです。
同社は「スマートなくらしを、すべての人へ」というミッションのもと、高性能な製品を手に取りやすい価格帯で提供する戦略を取っています。実店舗の拡充により、オンライン中心だった販売チャネルに加え、体験価値を重視したオフライン展開をさらに強化する形です。
首都圏5店舗から全国展開へ
これまでXiaomi Storeは、埼玉県内3店舗、千葉県1店舗、東京都23区内1店舗の計5店舗を運営してきました。2026年は首都圏以外の主要都市への出店も視野に入れており、その第一弾が今回の関西進出となります。
なお、「Xiaomi Store ららぽーと 甲子園店」は、三井不動産の商業施設への初出店となる点も注目されます。商業施設との連携を通じて、より幅広い層へのアプローチを図る狙いがありそうです。
グローバル企業としての存在感
Xiaomiは2010年に設立され、香港証券取引所にも上場するグローバル企業です。スマートフォンを中核に、AIやIoTを活用したスマートホーム製品群を世界100以上の国と地域で展開しています。
自社ファームウェアの月間アクティブユーザーは世界で約7億人規模に達しており、接続デバイス数も10億台を超えるなど、巨大なエコシステムを構築しています。近年は電気自動車分野にも参入し、「Human×Car×Home」というコンセプトのもと、デバイス横断型の体験強化を進めています。
今回の関西4店舗開業により、国内店舗は合計9店舗となります。リアル店舗の拡充はブランド認知向上と体験機会の創出につながる施策であり、日本市場における存在感は今後さらに高まりそうです。
