Googleは最新のAndroid普及状況を公表し、全Android端末の4割以上が重大なセキュリティリスクにさらされていることを明らかにしました。対象となるのは、すでに重要なセキュリティ更新の提供が終了している古いAndroidバージョンを使い続けている端末です。
最新OSの普及率は依然として低水準
Googleが公開したデータによると、2025年12月時点で最新のAndroid 16を利用している端末は全体の7.5％にとどまっています。
そのほか、Android 15は19.3％、Android 14は17.9％、Android 13は13.9％という内訳です。
これら4世代は現在もGoogleによる重要なセキュリティ修正の対象となっていますが、Android 12以前のバージョンはすでにサポート対象外となっています。その結果、サポートが継続されている端末は全体の約58％にとどまり、残る40％以上、数にして10億台を超える端末が脆弱な状態に置かれているとされます。
古いAndroidは新たなマルウェアに無防備
この状況は、近年増加しているマルウェアやスパイウェアの被害を考えると深刻です。Googleは2025年末にも、新たなスパイウェア攻撃が確認されているとして注意喚起を行っており、サポート切れの端末ではこれらの脅威に対処できないとしています。
AppleがiOSの更新を促している状況と比較されることもありますが、iPhoneの場合は最終的に多くの端末がアップデート可能であり、完全にサポート外となる端末の割合はAndroidよりも少ないのが実情です。
Android 13未満は買い替えも視野に
Googleは、Android 13以降へアップデートできない端末を使い続けているユーザーに対し、端末の買い替えを真剣に検討すべき段階に入っているとしています。
高性能だった旧フラッグシップ機よりも、セキュリティ更新が継続されるミドルレンジ機の方が安全性は高いといえます。
Google Play Protectは一部の防御を継続
一方でGoogleは、Android 7以降の端末については「Google Play Protect」による基本的なマルウェア対策が引き続き提供されると説明しています。
最新の脅威情報に基づくスキャン機能は利用可能ですが、OSレベルの脆弱性が修正されるわけではなく、根本的な安全対策としては不十分です。
Samsung端末でもサポート終了が相次ぐ
メーカー側の対応も課題となっています。Samsungはこのタイミングで、Galaxy S21、S21+、S21 Ultraのセキュリティ更新終了を正式に確認しました。これらは比較的新しいフラッグシップ機ですが、今後はOSアップデートだけでなくセキュリティ修正も提供されません。
さらに、Galaxy S22シリーズとGalaxy S21 FEについても、セキュリティ更新頻度が月1回から3カ月に1回へと引き下げられています。
セキュリティを重視するなら行動が必要
見た目や機能に大きな不満がなくても、セキュリティ更新が止まった端末を使い続けるリスクは年々高まっています。
Googleや各メーカーのサポート状況を確認し、自身の端末が対象外となっている場合は、早めの対策を検討することが重要といえそうです。
