Oppoグループがスマートフォン事業のブランド体制を見直し、realmeを再び公式サブブランドとして位置づける方針を固めたことが分かりました。今回の動きは組織運営の最適化を目的としたもので、製品投入スケジュールや各ブランドの市場戦略自体に大きな変更はないとされています。
Oppo主軸、OnePlusとrealmeの二本柱体制へ
報道によると、Oppoはブランド構造を整理し、Oppoを中核ブランドとした上で、OnePlusとrealmeを補完関係にあるサブブランドとして再配置します。これにより、開発やマーケティング、人材活用といった面での連携を強化し、グループ全体の効率を高める狙いです。
各ブランドは従来通り異なるターゲット層を担当し、Oppoは幅広い主力市場、OnePlusはプレミアム路線、realmeはコストパフォーマンスを重視した若年層向けという棲み分けが維持される見通しです。
経営体制を整理し、役割分担を明確化
今回の再編にあわせて、ブランド運営における責任範囲も明確になりました。realmeの創業者兼CEOであるSky Li氏が、サブブランド全体の統括を担い、OnePlus中国事業については引き続き李傑氏が指揮を執ります。
Oppo側は、指揮系統を整理することでブランド間の重複や無駄を減らし、意思決定や実行力を高められるとしています。
realmeはOppoのアフターサービス網に完全統合
再編の中でも大きな変化となるのが、realmeがOppoのアフターサービスネットワークに完全に接続される点です。これにより、修理やサポート体制のカバー範囲や品質の均一化が進み、特に主要市場でのユーザー体験向上が期待されています。
製品展開への影響はなし、発表予定も維持
組織再編とはいえ、realmeの製品戦略や発売計画には影響しないとされています。関係者によれば、開発や投入スケジュールは従来通り進んでおり、中国では今月中にRealme Neo 8の発表も予定されているとのことです。
今回の再統合は、ブランドの独自性を保ちつつ、グループとしての競争力を高めるための動きと言えます。Oppo、OnePlus、realmeの三者がどのように役割を分担し、市場で存在感を強めていくのかが、今後の注目点となりそうです。
