ソニーの新型フラッグシップスマートフォン「Xperia 1 VII」について、製造体制に関する新たな情報が浮上しています。製品パッケージの表示から、中国製であることが確認されており、これまでのタイ国内工場での生産体制から大きな方針転換があったことが明らかとなりました。
自社工場から撤退、ソニーはスマホ生産を外部委託へ
ソニーの公式サイトに記載された情報からも、スマートフォンの自社生産をすでに終了していることが確認されています。長年にわたり、同社はタイの自社工場でフラッグシップモデルを製造してきましたが、今後は外部のODM/OEMメーカーに委託する方針へと転換したようです。
製造を担うのは中国・華勤技術（Huaqin Technology）
この流れを裏付けるかたちで、中国の著名なリーカーであるZackbuks氏が、Weibo上で「Xperia 1 VII」の製造委託先について新情報を投稿。製造を担っているのは中国・上海を拠点とする「華勤技術（Huaqin Technology）」であるとしています。
華勤技術は2005年に設立されたスマートデバイス専門のプラットフォーム企業で、スマートフォンをはじめ、タブレットやノートPC、IoT機器などの開発・製造を手がけています。同社の公式サイトによると、2023年の年間売上は約1.6兆円に達し、世界有数のODM企業の一角を占めています。
過去にはミッドレンジXperiaの製造実績も
実は、華勤技術とソニーの関係は今回が初めてではありません。過去の株式公開資料によると、Xperia 10 IV（2022年発売）など、ミッドレンジモデルの製造をすでに同社が担っていたことが確認されています。つまり、今回のフラッグシップモデルへの移行は、既存のパートナーシップをさらに拡大したものといえるでしょう。
品質も向上？ 中国OEMへの移行に肯定的な見方
Zackbuks氏は、数日前の投稿で「Xperia 1 VIIは、中国OEMによる生産移行によって品質が以前のモデルより向上している」とも述べています。製造拠点の変更に不安を感じる声もある中、品質面でのポジティブな評価は、ユーザーにとって朗報といえそうです。
今後のXperiaシリーズに与える影響にも注目
今回の「Xperia 1 VII」の製造体制変更は、ソニーのモバイル事業全体における大きな転換点といえるでしょう。今後は他のモデルにも同様の方針が適用される可能性があり、コスト構造や製品サイクルにも影響を及ぼすと見られます。高品質な製造技術を持つパートナーとの連携が、Xperiaブランドの再評価につながるか注目されます。
