AppleのiPhone 18 Proシリーズは、日本での発売後3週間の販売台数が前年のiPhone 17 Proシリーズと比べて27％減少しました。米国の4％減を大きく上回る落ち込みで、中国では29％増と好調なことからも、日本市場の苦戦が際立っています。Counterpoint Researchは、為替の影響による価格上昇が日本での需要を押し下げていると分析しています。
日本は前年比27％減、米国を大きく上回る落ち込み
Counterpoint Researchの「Smartphone Weekly Sales Tracker」によると、2026年9月に発売されたiPhone 18 Proシリーズは、発売後3週間の世界販売台数が前年同期比3.1％増となりました。
しかし、日本では前年同期比27％減と大幅に落ち込んでいます。米国も4％減となったものの、日本の減少率はそれを大きく上回りました。
| 地域 | 販売台数の前年同期比 |
|---|---|
| 日本 | 27％減 |
| 米国 | 4％減 |
| 中国 | 29％増 |
| その他の地域 | 3％増 |
| 世界全体 | 3.1％増 |
中国では29％増と大きく伸びた一方、日本では販売台数が4分の1以上減少しています。世界全体では増加しているものの、日本市場では明確な逆風が吹いている状況です。
為替による値上げが買い替え需要を圧迫か
Counterpoint Researchは、日本で販売が落ち込んだ要因として、為替の影響による価格上昇を挙げています。前モデルからの値上がりが購入のハードルを高め、需要を弱めていると分析しています。
スマートフォンの価格が上昇する中、ユーザーにとっては最新モデルへの買い替えに伴う負担が増しています。新モデルの機能やデザインの進化が価格差に見合わないと感じられれば、従来モデルを使い続ける選択も増えると考えられます。
米国でも、前モデルからの機能やデザインの変化が小さいと受け止められていることが、販売減少の一因とされています。日本では、こうした買い替えへの慎重姿勢に加えて価格面の負担も重なり、販売が大きく落ち込んだ可能性があります。
世界全体の成長も中国市場への依存が大きい
今回、世界全体の販売台数が前年を上回った背景には、中国市場の好調があります。Counterpoint Researchによると、中国では前年より発売初期の製品供給が改善したことに加え、中国メーカーのAndroidフラッグシップモデルで値上げが相次いだことも追い風になりました。
同社は、中国市場の貢献を除けば世界全体の販売成長率は大幅に低下すると指摘しています。世界販売が3.1％増となった一方、日本では27％減となっており、地域による差が非常に大きいことが分かります。
Counterpoint Researchは今後、発売直後の需要が一巡した後も販売が維持されるかを追跡し、年末商戦に向けた動向を見極める方針です。特に日本では、販売の落ち込みに歯止めがかかるかが焦点となります。
発売後3週間のデータでは、日本のiPhone 18 Proシリーズは前年比27％減と大幅なマイナス成長を記録しました。今後、需要が回復するのか、それとも価格上昇などを背景に買い替えの先送りが続くのか、引き続き注目されます。
