新品のスマートフォンを購入しても、最初から多くのアプリがインストールされているケースは珍しくありません。便利な機能もある一方で、使わないアプリがストレージを占有したり、バックグラウンドで動作したりすることを気にするユーザーもいます。
サイバーセキュリティ企業Surfsharkの調査では、主要スマートフォンメーカーが搭載するプリインストールアプリの数や、ユーザーが削除できる割合に大きな違いがあることが分かりました。さらに、こうしたアプリが収集する個人情報の種類にも差があるとされています。
Samsungは88個、Appleは50個のアプリをプリインストール
SurfsharkがBaytonのデバイスデータベースをもとに調査したところ、メーカー別のユーザー向けプリインストールアプリ数は以下のようになりました。
- Samsung：88個
- Google：71個
- Xiaomi：61個
- Apple：50個
今回の調査では、Samsung製スマートフォンが最も多くのプリインストールアプリを搭載していました。一方、AppleのiPhoneは50個で、調査対象の中では最も少ない結果となっています。
ただし、搭載数が少ないからといって、必ずしも不要なアプリを削除しやすいとは限りません。重要なのは、実際にどこまでアンインストールできるかという点です。
アプリの削除自由度はiPhoneが優位
調査では、プリインストールアプリの削除しやすさについても比較されています。Universal Debloater Alliance Next Generationのデータによると、iPhoneは不要なアプリを削除できる割合が最も高くなりました。
欧州連合（EU）では、iPhoneに搭載されたプリインストールアプリの最大98％を削除できるとされています。EU以外の地域でも、最大88％のアプリを削除できるという結果です。
SamsungとXiaomiは中間に位置し、システムの基本機能に影響を与えずに削除できるアプリは約57％でした。
一方、Google Pixelは削除の自由度が最も低く、71個のプリインストールアプリのうち、安全に削除できると判断されたのは38％にとどまっています。Pixelでは、標準搭載アプリの多くを端末に残しておく必要があることになります。
なお、アプリの削除可否は地域や端末のモデル、OSのバージョンなどによって変わる場合があります。
プリインストールアプリが収集するデータにも差
不要なアプリを残しておくことは、ストレージ容量だけの問題ではありません。アプリが収集する個人情報についても注意が必要です。
調査では、プリインストールアプリが推定位置情報や住所、正確なGPS位置情報など、さまざまなデータを収集する可能性が指摘されています。
Samsung端末では、FacebookやInstagramといったサードパーティー製アプリが特に多くの情報を収集しているとされ、Google Playに記載された38種類のデータ項目のうち、37種類を収集するアプリも確認されました。
また、プリインストールアプリ1個あたりの平均データ収集項目数は、Xiaomiが16種類、GoogleとSamsungが13種類、AppleのiOS標準アプリが8種類となっています。
この数字はメーカー全体の傾向を示すもので、すべてのアプリが同じ量のデータを収集するという意味ではありません。
使わないアプリの権限を見直すことが重要
Surfsharkの最高セキュリティ責任者であるTomas Stamulis氏は、ユーザーが一度も起動していないアプリでも、端末に関連付けられた情報を収集する可能性があると指摘しています。
そのため、スマートフォンを購入した後は、インストール済みアプリを確認し、不要なものを削除または無効化することが重要です。削除できないアプリについても、位置情報や連絡先、写真などへのアクセス権限を見直すことで、収集される情報を抑えられる可能性があります。
メーカーによってプリインストールアプリの数や削除の自由度には大きな差があります。端末の使いやすさだけでなく、不要なアプリをどこまで整理できるか、そして各アプリがどのようなデータにアクセスするのかも、スマートフォンを選ぶ際の判断材料になりそうです。
