ソニーがPlayStation事業の重点を、現行のPS5から次世代機となるPlayStation 6へ移していく方針を明らかにしました。PS5はすでに販売台数が9500万台を超える大きなユーザーベースを築いており、今後は本体の販売台数をさらに伸ばすことよりも、既存ユーザーから継続的に収益を得るビジネスへと軸足を移す考えです。
ソニーの十時裕樹社長兼CEOによる説明では、PS5はライフサイクルの後半に入っており、これまでのように本体の販売を積極的に押し上げる必要性は低下しています。特にメモリチップや半導体関連部品の価格上昇が続くなか、本体価格を引き下げて販売を拡大する戦略は、採算面で難しくなっているようです。
PS5は本体よりも既存ユーザーからの収益を重視
今後のPlayStation事業では、すでにPS5を購入したユーザーを中心としたエコシステムの収益化が重要になります。
PlayStation Plusをはじめとするオンラインサービスには月間1億2500万人を超えるアクティブプレイヤーがいるとされ、デジタルゲームの購入やゲーム内コンテンツ、サブスクリプションの更新などを通じて、継続的な収益を生み出せる環境が整っています。
そのためソニーは、PS5本体を大幅に値下げして新たなユーザーを獲得するよりも、既存ユーザー向けのデジタルサービスから得られる利益率を高めることを重視しているとみられます。
開発リソースはPS6へシフト
一方で、ソニーが次に力を入れるのがPlayStation 6です。
報道によると、同社ではすでに次世代機の発売に向けた準備が進められており、2027年のホリデーシーズンに発売される可能性があります。同じ時期には、ソニーの携帯型ゲーム機やMicrosoftの「Project Helix」も登場するとされており、次世代ゲーム機をめぐる競争が一気に激しくなることも予想されます。
特にソニーにとって大きな課題となるのが、PS6の販売価格です。次世代機では部品コストの上昇が大きな負担になる可能性があるため、十分な性能を確保しながら、多くのユーザーが購入できる価格に設定する必要があります。
そのため、ソニーではPS6の適正な小売価格を決めるため、エンジニアや経営陣がハードウェアのコストと市場の需要を見極めながら準備を進めているとされています。
PS5はすでに巨大なユーザーベースを確立していることから、今後は無理に本体販売を伸ばすのではなく、現在のユーザーから安定した収益を確保しながら、次世代機への移行を進める段階に入ったといえそうです。
2027年の発売が実現すれば、PS6はソニーにとって次のPlayStation世代を担う重要な製品になります。PS5で築いた市場をどのようにPS6へ引き継ぎ、価格と性能のバランスをどこに設定するのかが、今後の大きな注目点になりそうです。
