ソニーは、PlayStation 5シリーズおよび関連製品の価格改定を発表しました。今回の値上げは韓国や東南アジアなど複数の国で実施され、2026年5月1日から適用される予定です。
韓国・東南アジアで価格引き上げ
今回の価格改定は、韓国、シンガポール、マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン、ベトナムの7カ国が対象となっています。
対象製品には、標準モデルに加えPlayStation 5 Pro、さらに携帯型リモートプレイ端末のPlayStation Portalも含まれています。
地域ごとに価格は異なりますが、いずれも従来よりも引き上げられる形となっており、ユーザーにとっては負担増となる内容です。
すでに主要市場でも値上げ済み
今回の動きは突発的なものではなく、すでに2026年4月には北米、欧州、日本、ブラジルでも同様の値上げが実施されています。
例えば米国ではPS5が100ドルの値上げ、日本でも最大で約1万8000円の引き上げが行われており、今回のアジア地域での価格改定はその流れを受けたものと見られます。
背景にある世界的なコスト上昇
ソニーは今回の値上げについて、世界的な経済環境の変化によるコスト増を理由として挙げています。半導体や物流、為替など複数の要因が重なり、製品価格への影響が避けられなくなっている状況です。
実際、ゲーム機に限らず多くの電子機器で価格上昇が続いており、今回の措置もその一環といえます。
発売当初から大きく変化した価格環境
PS5は2020年の発売当初、ディスクドライブ搭載モデルが499ドル、デジタルエディションが399ドルという価格設定でした。しかし、その後の複数回の値上げにより、現在の価格は当初から大きく上昇しています。
また、上位モデルであるPS5 Proも発売後に価格改定が行われており、PlayStation Portalについては今回が初の値上げとなります。
ゲーム機市場においては、通常世代後半に向けて価格が下がる傾向がありますが、今回の一連の動きはその常識とは逆の流れとなっています。今後も世界経済の動向次第では、さらなる価格調整が行われる可能性もありそうです。
