Appleが、次期iPad AirにOLEDディスプレイを採用する計画を進めていると報じられています。ただし、上位モデルのiPad Proとは異なり、コストを抑えた設計を採用することで、価格帯を現行の599ドル前後に維持する方針とみられています。
iPad AirにもついにOLED採用へ
今回の情報によると、次世代iPad Airには有機EL（OLED）ディスプレイが搭載される見通しです。これまでOLEDは主にiPad Proなどのハイエンドモデルに限定されていましたが、より手頃な価格帯のAirシリーズにも拡大されることになります。
この動きにより、Appleはタブレットのディスプレイ戦略を段階的にLCDからOLEDへ移行させる流れをさらに加速させることになります。
サムスンがパネル量産を担当か
ディスプレイ業界関係者の情報によると、Samsungは早ければ今年末にもiPad Air向けOLEDパネルの量産を開始する可能性があるとされています。
発売はその後の2027年モデルのiPad Airになる見込みで、Appleの製品ロードマップ上でも中核的なアップデートになるとみられています。
コスト抑制のため“シングルスタックOLED”を採用
今回のiPad Air向けOLEDで特に注目されているのが、そのパネル構造です。
上位のiPad Proとは異なり、iPad Airでは「シングルスタック発光層」「LTPS TFTバックプレーン」「ハイブリッド基板」といった、コスト効率を重視した構成が採用されるとされています。
これにより画質を維持しつつも製造コストを抑え、価格をiPad Proほど引き上げない設計が可能になると見られています。
Proとの価格差を維持する狙い
OLED化はすでにiPad Proで進んでいますが、価格上昇が想定よりも需要を抑える要因になったとも指摘されています。
そのためAppleとしては、人気の高いiPad Airにはより安価なOLED構成を採用し、Proとの差別化を維持する戦略を取るとみられます。
iPad Airは従来からProよりも販売台数が多い主力モデルであり、手頃なOLEDモデルの投入はさらに需要を押し上げる可能性があります。
OLED化はiPad全体へ拡大へ
Appleのタブレットラインでは、すでにiPad ProがOLED化されており、今後はiPad miniにも拡大する可能性があるとされています。一方で、エントリーモデルのiPadは当面LCDを維持する見込みです。
また、ディスプレイ供給ではSamsungやLG Displayが中心となり、今後の需要増加に対応する形になるとみられています。
OLEDタブレット市場は急拡大へ
業界予測では、2026年のOLEDタブレット需要は約1300万台に達し、そのうち約3分の2をAppleが占めるとされています。さらにiPad AirのOLED化が進めば、総需要は2100万台規模まで拡大する可能性があると見込まれています。
Appleにとっては、iPad全体のディスプレイ移行を段階的に進める重要なステップとなりそうです。
