世界的なメモリ不足が続く中、Qualcommがスマートフォン向けの独自DRAM開発に乗り出したと報じられています。パートナーとなるのは中国のメモリメーカーCXMTで、両社はモバイル用途に最適化したメモリの共同開発を進めている模様です。
深刻化するメモリ不足と価格高騰
現在、スマートフォン業界ではDRAMの供給不足が大きな課題となっています。その背景には、AI用途で需要が急増している高帯域メモリへの生産シフトがあります。
この影響により、従来スマートフォン向けに使われていた製造ラインが圧迫され、DRAMの供給が不安定化。結果として価格も上昇傾向にあります。
特に影響が大きいのはエントリーやミドルレンジの端末です。最新の試算では、これらの機種ではDRAMが全体コストの約35％、さらにNANDを含めると約54％を占めるとされ、価格競争力に大きな影響を与えています。
Qualcommが自前のメモリ開発に踏み出す理由
こうした状況を受け、Qualcommは従来の供給網に依存するだけでなく、自らメモリ開発に関与する方向へ舵を切ったとみられます。
これまで同社はSoC設計に注力し、メモリは端末メーカー側が調達するケースが一般的でした。しかし供給不足が長期化する中で、より安定した供給体制を確保する必要性が高まっています。
今回の提携により、スマートフォン向けに最適化されたDRAMを確保し、製品供給の安定化を図る狙いがあると考えられます。
中国市場向けが中心となる可能性
共同開発されるメモリについては、主に中国市場向けスマートフォンに搭載される可能性が高いとみられています。これは、CXMTが中国国内市場を主軸としているためです。
一方で、こうした動きはグローバル市場にも波及する可能性があり、今後のメモリ供給構造に変化をもたらす可能性もあります。
半導体供給の新たな動きとして注目
なお、同時期にはMediaTekやQualcommがミドルレンジ向けチップの生産調整を行っているとの報道もあり、スマートフォン市場全体で供給バランスの見直しが進んでいる状況です。
今回の取り組みは、単なるコスト対策にとどまらず、半導体供給網の再構築という意味でも重要な動きといえるでしょう。
メモリ不足という構造的な問題が続く中、Qualcommの新たな戦略がどの程度効果を発揮するのか、今後の展開が注目されます。
