次世代ゲーム機「PlayStation 6（PS6）」について、部品価格の高騰が続く中でも大幅な発売延期は行われない可能性が高いとする見方が浮上しています。とくに現在問題となっているメモリ価格の上昇については、発売時期を大きく遅らせるよりもコストを受け入れる方が現実的だとする指摘が出ています。
RAM価格の高騰でも発売延期は現実的ではないとの指摘
この情報は、半導体やPC関連のリーク情報で知られるYouTubeチャンネル「Moore’s Law Is Dead」によるものです。報告によると、PS6は現在も2027年から2028年初頭にかけての発売を想定したスケジュールが維持されているとされています。
背景にあるのは、メモリ価格の急騰です。ゲーム機向けに使われるGDDR系メモリは現在価格が上昇しており、一部ではこれがPS6の発売時期に影響するのではないかという見方もありました。
しかし同氏は、RAM価格の上昇を理由に製品スケジュールを大きく変更するのは得策ではないと指摘しています。PS6向けの専用APUはすでに長期間にわたり開発が進められており、設計だけでも数千万ドル規模のコストが投入されているとされます。こうした状況で計画を止めることの方が、結果的に大きな損失につながる可能性が高いというわけです。
TSMCの3nm生産枠がすでに確保されている可能性
さらに重要なポイントとして、PS6向けチップの製造スケジュールも挙げられています。
報告によれば、ソニーはすでに半導体メーカーTSMCの3nmプロセスによる生産枠を2027年第2四半期向けに確保しているとされています。もしこのタイミングで生産計画を撤回した場合、単なる延期では済まず、将来的にTSMCの優先顧客としての地位を失う可能性もあるといいます。
半導体製造は長期契約で管理されることが多く、一度キャンセルすると再び同じ条件で枠を確保するのは難しくなるケースもあります。そのため、多少部品価格が高騰していても計画を維持する方が現実的という判断になる可能性が高いとみられています。
ソニーは過去にも価格上昇の中で発売を強行
実際、ソニーは過去にも厳しい状況の中で新型ゲーム機を投入してきました。
2020年に発売されたPlayStation 5は、新型コロナのパンデミックによる物流混乱や部品不足の影響を大きく受けていました。当時はGDDR6メモリの価格も上昇していましたが、ソニーは発売を延期することなく予定通り投入しています。
さらに、供給を確保するためにコストの高い航空輸送を利用するなど、販売台数を確保するための対応も行っていました。こうした前例を考えると、今回も同様に計画を大きく変えない可能性は十分ありそうです。
2028年初頭への小幅な調整の可能性は残る
もっとも、発売時期が完全に固定されているわけではありません。今回のリークでも、2027年後半から2028年初頭にかけての範囲で調整される可能性はあるとされています。
たとえば2027年第2四半期にチップ生産を開始し、その後しばらく在庫を積み上げながらメモリ価格の動向を見極めるといった対応も考えられます。その場合、最終組み立てのタイミングを調整することで2028年初頭の発売にすることも可能とみられています。
なお、PS6の正式な発売時期の最終判断は2027年初頭、量産開始直前のタイミングで決定される可能性が高いようです。
現時点ではあくまで未確認情報ではあるものの、半導体製造スケジュールや開発投資の規模を考えると、PS6が2027年～2028年という従来の発売時期から大きくずれ込む可能性は低いとの見方が強まりつつあります。
