世界のスマートフォン市場で、価格面における大きな節目が訪れました。2025年末時点で、新規購入されたスマートフォンの平均価格が初めて400ドルを超えたことが明らかになっています。日本円に換算すると、約6万2,000円に相当します。
出荷台数は微増でも売上は過去最高を更新
Counterpoint Researchの調査によると、2025年のスマートフォン出荷台数は前年比で約4％増にとどまりましたが、世界全体の売上高は大きく伸び、1,350億ドル（約20兆9,000億円）と過去最高を記録しました。
平均販売価格（ASP）は前年比で3％上昇しており、消費者がより高価格帯のモデルを選ぶ傾向が強まっていることが数字からも読み取れます。なお、価格上昇の背景にはプレミアム志向だけでなく、メモリチップをはじめとする部品コストの高騰も影響しているとされています。
Appleが圧倒的な収益力を維持
メーカー別では、Appleが2025年も引き続き市場をけん引しました。第4四半期のシェアは57％に達し、iPhone 16やiPhone 17の販売が好調だったほか、中国や米国での需要増も追い風となりました。
Appleの年間売上高は前年比11％増の760億ドル（約11兆8,000億円）に達し、特に高価格帯のPro Maxモデルが収益拡大に大きく貢献したとされています。
台数を伸ばしたSamsung、苦戦が続くXiaomi
Samsungは販売台数ベースで前年比17％増と大きく成長しましたが、平均販売価格は20％下落しました。年末商戦でGalaxy Aシリーズといった低価格モデルに注力したことが影響した形です。それでも、Galaxy S25シリーズや折りたたみ型のZ Fold7が一定の売上を支え、全体の売上高は12％増加しました。
一方、Xiaomiは厳しい状況に置かれています。売上高、出荷台数ともに約10％減少しており、DRAMやNANDといった部品価格の高騰が低価格モデルの利益率を圧迫していると分析されています。
高価格帯で存在感を示すOppo
対照的に、Oppoはプレミアム分野で好調な結果を残しました。Reno 14シリーズやFindシリーズの新モデルが好評で、売上高は前年比23％増と大きく伸びています。高付加価値モデルへのシフトが奏功した形です。
2026年はさらに価格上昇の可能性も
専門家は、2026年に向けてスマートフォン価格がさらに上昇する可能性を指摘しています。AI機能の本格搭載や大容量RAMの採用などが進むことで、製造コストは一段と上昇する見通しです。
Counterpoint Researchは、価格上昇に対応できないメーカーは今後、競争力の面で深刻な課題に直面する可能性があると分析しています。スマートフォン市場は今後も、台数以上に「単価」が重要な時代へと進んでいきそうです。
