生成AIの普及を背景に、半導体メモリ価格の高騰が長期化しています。この影響を最も強く受けている分野の一つがスマートフォンで、2026年は前年と比べて生産コストが8～10％上昇するとの見方が業界内で広がっています。
DRAMとNANDの高騰がコスト増の主因
市場調査会社Omdiaによると、スマートフォン向けDRAMであるLPDDRの価格は、昨年初めから70％以上上昇しました。加えて、ストレージに使われるNANDフラッシュも約100％の大幅な値上がりを記録しています。
こうした状況を受け、Counterpoint Researchは、今年第2四半期までにスマートフォン向けメモリ価格がさらに上昇し、完成品の製造コストを8～10％押し上げると予測しています。
メモリ比率は2割超、削減が難しい構造に
TrendForceの分析では、スマートフォンの製造コストに占めるメモリ関連費用の割合は、従来の10～15％から直近では20％を超える水準に達しています。
生成AIやオンデバイスAIの普及により、RAMやストレージ容量の拡充が事実上の前提となっているため、コスト削減のためにメモリ構成を落とすことが難しくなっています。この構造的な制約が、コスト上昇をより深刻なものにしています。
フラッグシップモデルへの影響は不可避
業界関係者の間では、次期フラッグシップモデルにおいて、8～10％のコスト増をメーカー側が吸収しきるのは困難との見方が大勢です。Galaxy S26シリーズや次世代iPhoneを含む主要モデルでは、価格改定が行われる可能性が高まっています。
中国メーカー各社についても同様で、XiaomiやOppo、Vivoといったブランドでも、原価上昇を背景に価格戦略の見直しが進んでいるとされています。
PCやタブレットにも広がる影響
メモリ価格の高騰はスマートフォンに限らず、PCやタブレット市場にも波及しています。AI対応を前提とした製品設計が主流になる中、メモリ確保は各メーカーにとって最優先課題となっており、結果として製造コスト全体を押し上げています。
コスト上昇が常態化する可能性も
半導体メーカー各社はデータセンター向け需要を優先しており、スマートフォン向けメモリの供給は引き続きタイトな状況が続くと見られています。このため、2026年に見込まれる8～10％の生産コスト上昇は、一時的なものではなく、新たな基準になる可能性も否定できません。
スマートフォン市場は、性能進化とコスト上昇が同時に進む局面に入りつつあります。今後は、メーカーがどこまで価格転嫁を行うのか、そして消費者がそれをどう受け止めるのかが、大きな焦点となりそうです。
