スマートフォン向けメモリーの価格高騰が続くなか、一部メーカーがスマートフォンやタブレットの製品シリーズそのものを終了することを検討していると報じられています。部品コストの上昇によって、新機種を発売しても利益を確保できず、かえって損失につながる可能性があるためです。
メモリー価格は1年間で約5.5倍に上昇
Xiaomi傘下のRedmiでプロダクトマネージャーを務めるHu Xinxin氏は最近、メモリー価格が過去12カ月で約5.5倍に上昇したと明らかにしました。
同氏によると、12GBのメモリーと256GBのストレージを組み合わせた構成では、メモリー関連のコストだけで約2,000元（約300ドル）に達しているといいます。これはスマートフォンの製造コストを押し上げる大きな要因となっています。
さらに、メモリー価格の高騰は少なくとも2028年まで続くとの見通しも示されています。価格上昇が短期間で収束しない場合、メーカーは製品価格の引き上げや仕様の見直しなど、長期的な対応を迫られることになります。
一部シリーズの終了を検討するメーカーも
著名リーカーのDigital Chat Station氏は、こうした状況を受け、一部メーカーがスマートフォンやタブレットの製品シリーズを終了する可能性があると伝えています。
同氏によれば、新機種を投入しても十分な利益を得られず、場合によっては赤字になる恐れがあるとのことです。採算が合わないシリーズについては、製品開発を継続するメリットが薄れているとみられます。
ただし、現時点では終了が検討されている具体的なシリーズ名やメーカー名は明らかになっていません。あくまでリーカーによる情報であり、メーカーが正式に製品ラインの廃止を発表したわけではありません。
相次ぐ値上げでスマートフォン市場への影響が拡大
メモリー価格の上昇は、すでに各社のスマートフォン価格にも影響を及ぼしています。最近では、OPPO Reno 16やOPPO K14 Plus、Realme 16、Huawei Nova 16、Google Pixel 10aなどで値上げが報じられています。
Xiaomiも、部品価格の上昇による負担をできるだけ消費者に転嫁しない方針を示していたものの、値上げを余儀なくされたとされています。
今後もメモリー価格が高止まりすれば、スマートフォンの販売価格がさらに上昇するだけでなく、メーカーが製品ラインを整理し、開発する機種の数を減らす可能性もあります。
特に、販売台数や利益率が限られるシリーズでは、価格を引き上げても需要が落ち込む一方、価格を据え置けば利益を確保できないという難しい状況に陥りかねません。
メモリー価格の高騰が2028年まで続くとの見通しが現実になれば、スマートフォン市場では値上げにとどまらず、製品ラインナップそのものの見直しが進む可能性があります。
