次世代ゲーム機として登場が期待されているソニーのPlayStation 6（PS6）ですが、発売時の価格が1000ドル前後に達した場合、普及に大きなブレーキがかかる可能性が浮上しています。市場調査会社Ampere Analysisの分析では、1000ドルで発売した場合、700ドルで発売するケースと比べて、発売後5年間の販売台数が最大38％減少する可能性があるとされています。
PS6が1000ドルなら普及に大きな影響か
PS6は2027年後半から2028年にかけて登場するとみられていますが、ソニーは現時点で正式な発売時期を決定したわけではありません。
一方、次世代機の開発を取り巻く環境はこれまで以上に厳しくなっています。半導体やメモリなどの部品価格が高止まりしており、高性能なハードウェアを搭載するほど製造コストが膨らむためです。
Ampere Analysisの分析によると、ソニーとMicrosoftが2028年に次世代の据え置き型ゲーム機を1000ドルで発売した場合、発売後5年間の累計販売台数は、700ドルで発売した場合と比べて最大38％減少する可能性があります。
日本円に単純換算すると、1ドル160円の場合、1000ドルは約16万円です。現在のゲーム機として考えてもかなり高価であり、PS6への買い替えをためらうユーザーが増えることは十分考えられます。
さらに、ゲームソフトやオンラインサービスなどを含む市場規模も約12％縮小すると予測されています。本体価格の上昇によってゲーム機そのものが売れなくなれば、ソフトやサブスクリプションへの支出まで減少する可能性があります。
発売延期も簡単な選択肢ではない
では、部品価格が落ち着くまでPS6の発売を延期すればよいのかというと、そう簡単な話でもありません。
Ampere Analysisは選択肢の一つとして、次世代機の発売を2028年以降まで延期する可能性を挙げています。しかし、延期すれば製造計画や部品の調達にも影響が及びます。
特にPS6については、ソニーがTSMCの3nmプロセスの製造枠を確保しているとされており、発売を大幅に延期すれば、こうした製造計画を組み直す必要が出てきます。結果として、かえってコストが増える可能性もあります。
そのため、部品価格が下がるまで発売を待つという判断も、ソニーにとってはリスクの大きい選択肢になりそうです。
本体を安くしてサービスで稼ぐ方法も
もう一つ考えられるのが、ハードウェアへの補助を増やして本体価格を抑え、その代わりにゲームやサブスクリプションなどで収益を確保する方法です。
Ampere Analysisも、ハードウェアへの補助を強化するほか、新たな収益モデルやデジタルコンテンツ戦略、販売経路の最適化などを選択肢として挙げています。
ただし、本体価格を抑える代わりにPlayStation Plusなどのサービス料金が上昇すれば、ユーザーから反発を受ける可能性があります。すでにゲーム市場では、ゲーム機本体だけでなくサブスクリプションやデジタルコンテンツへの支出も増えているため、ユーザーにとってはトータルの負担が重要になります。
Xboxも次世代機の価格問題に直面
今回の分析はPS6だけの問題ではありません。同じ次世代市場を狙うMicrosoftのXbox Project Helixも、同様に高騰する部品コストの影響を受けるとみられています。
Project Helixについては、従来のゲーム機とPCの垣根を縮める方向で開発が進められているとされており、単純なグラフィックス性能だけを追求するのではなく、より幅広い用途を提供することが一つのポイントになる可能性があります。
PS6についても、据え置き型ゲーム機に加えて新たな携帯型デバイスが投入されるとの情報があり、次世代のPlayStationはハードウェア単体ではなく、複数のデバイスを組み合わせたゲーム環境へと発展する可能性があります。
こうした新しい付加価値によって高価格を正当化できるかどうかが、次世代機の普及を左右することになりそうです。
一方で、PS5やXbox Series X|S向けのゲームが次世代機の発売後も長期間提供されるとみられており、今回は世代交代が過去にないほど長期化する可能性もあります。
現行機で十分にゲームを楽しめる状況が続けば、1000ドルという価格のPS6へ急いで買い替えるユーザーはさらに限られるかもしれません。ソニーにとってPS6の大きな課題は、性能をどこまで高められるかだけでなく、その価格に見合う魅力をどう作るかになりそうです。
