ソニーが2028年1月以降、PlayStation向け新作タイトルのパッケージ版販売を終了する方針を発表した後、複数のソニー幹部による自社株売却が明らかになりました。
当サイトでも先日、ソニーグループCEOの十時裕樹氏が大量の自社株を売却したことをお伝えしましたが、その後の報道で、十時氏以外にも複数の主要幹部が同じ時期に株式を売却していたことが判明しています。
株式売却そのものは役員報酬や資産管理の一環として行われるケースもありますが、PlayStation事業の大きな転換発表直後だったことから、投資家やゲームファンの間で注目を集めています。
十時CEOに加えて複数幹部の売却が判明
米証券取引委員会（SEC）への提出資料によると、十時裕樹CEOは約22万5,000株のソニー株を売却しており、売却額は約473万ドルに達しました。
一方、新たに明らかになった情報では、以下の幹部も同時期に株式を売却しています。
- 三苫敏充 チーフ・ストラテジー・オフィサー：約2万5,000株（約52万5,500ドル）
- ソニー・ピクチャーズ エンタテインメントCEO ラビ・アフジャ氏：約3万6,826株（約77万6,300ドル）
- ソニー・ミュージック・パブリッシングCEO ジョン・プラット氏：約1万6,512株（約34万8,900ドル）
売却規模では十時氏が大きく上回っていますが、複数のソニー幹部が近いタイミングで株式を手放していた点が海外で取り上げられています。
パッケージ版終了発表後の動きとして注目
ソニーは2028年1月以降、PlayStation向け新作タイトルについてパッケージ版を発売せず、デジタル販売へ完全移行する方針を発表しました。
この決定に対しては、ゲームユーザーから「所有権の問題」や「ゲーム保存への懸念」を指摘する声が相次いでいます。
特に、今回の株式売却が発表直後の時期に集中していたことから、一部では経営判断との関連性を疑問視する声も出ています。ただし、現時点では株式売却とパッケージ版終了の直接的な因果関係を示す情報はありません。
ソニーはデジタル移行を継続する方針か
一方で、ソニーがデジタル中心のビジネスモデルへ移行する流れは以前から進んでいます。
PlayStationではすでにデジタル版ゲームの販売比率が大幅に高まっており、パッケージ版縮小は長期的な戦略の一環とみられています。
今回の幹部による株式売却については、通常の資産管理や報酬制度に基づく可能性もありますが、PlayStationの大きな転換期と重なったことで、今後もしばらく注目を集めることになりそうです。
