ソニーCEO、PSデジタル専用化発表から2日後に 約7億5,000万円相当の株式売却 海外で話題に

ソニーグループの代表執行役 会長 CEOである十時裕樹氏が、PlayStationの大きな方針転換が発表された直後に保有株式の一部を売却していたことが分かり、海外コミュニティで注目を集めています。

今回の株式売却はSEC(米証券取引委員会)への届け出によって確認された正式な取引ですが、そのタイミングがPlayStationのデジタル専用化発表と重なったことで、RedditやXではさまざまな憶測が飛び交っています。

デジタル専用化の発表からわずか2日後に株式を売却

ソニー・インタラクティブエンタテインメントは7月1日、PlayStation公式ブログで、2028年1月以降に発売される新作PlayStationタイトルについて、物理ディスク版の製造を終了し、PlayStation Storeや販売店でのデジタル版のみの提供へ移行すると正式発表しました。

同社はその理由について、「ユーザーの嗜好やエンターテインメント業界全体が物理メディアからデジタルへ移行しているため」と説明しています。

そして、この発表からわずか2日後となる7月3日、十時氏が225,000株のソニー株を売却していたことがSECへの提出資料から判明しました。

海外Xアカウント「Pirat_Nation」が紹介した内容によると、売却額は約473万ドル、日本円で約7億5,000万円(1ドル=約160円換算)とみられています。

今回の売却は対象クラスの保有株式の約56.5%に相当し、売却後も173,250株を保有しています。

Redditではタイミングに注目する声

Redditでは、このタイミングについて多くのユーザーが議論しています。

「デジタル専用化という大きな発表の直後だけに偶然とは思えない」「市場やユーザーの反発を予想していたのではないか」といった意見が投稿される一方で、「経営幹部による株式売却は資産管理や納税などの理由で事前に計画されることが一般的であり、今回も通常の取引ではないか」と冷静な見方を示すコメントも少なくありません。

また、「PlayStationのデジタル化そのものには反対だが、株式売却と結び付けるのは早計」といった意見も見受けられます。

現時点で両者の関連性を示す証拠はない

今回の株式売却はSECへ正式に届け出られた取引であり、現時点でPlayStationのデジタル専用化方針と直接関係していることを示す証拠はありません。

ただし、7月1日にPlayStation公式ブログでデジタル専用化が正式発表され、そのわずか2日後にCEOが保有株式の半数以上を売却していたという時系列から、海外コミュニティでは「タイミングが非常に興味深い」と受け止めるユーザーが多いのも事実です。

今後のPlayStation戦略にも関心

PlayStationのデジタル専用化は海外ユーザーの間でも賛否が分かれており、Redditでは「PS6を購入する意味があるのか」といった議論や、PlayStation Plusの解約を検討するユーザーの投稿も相次いでいます。

もちろん、RedditやXでの反応はコミュニティの一部の意見であり、PlayStationユーザー全体の考えを示すものではありません。しかし、デジタル専用化という大きな転換点と、それに続くCEOの株式売却という出来事が重なったことで、今後もしばらくは海外で議論が続く可能性がありそうです。

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