次世代ゲーム機として注目されるPlayStation 6について、当初懸念されていた大幅な価格上昇は起きない可能性があるとする分析が話題になっています。メモリ不足や部品コストの上昇が続く中でも、想定より現実的な価格帯に収まるという見方です。
高騰懸念が広がるPS6の価格予想
現行のPlayStation 5は値上げも経験しており、次世代機では1,000ドルを超えるのではないかという懸念も一部で広がっていました。しかし、YouTubeチャンネル「Moore’s Law Is Dead」による最新の分析では、その予想はやや悲観的すぎる可能性があるとされています。
同氏はリーク情報をもとに、PS6に搭載されるとみられる主要パーツのコストを試算し、実際の製造コストは想定よりも抑えられる可能性を指摘しています。
製造コストは約743ドルとの試算
分析によると、次世代PS6の中核となる「Orion APU」ベースのモデルは、製造コストがおよそ743ドル程度になるとされています。
ただし、この金額の中でも特に大きな割合を占めるのがメモリとストレージです。仮に現在のメモリ不足が続いた場合、30GBのメモリだけで約300ドルを占める可能性があるほか、1TB SSDも約142ドル程度になると試算されています。
関税が価格を左右する大きな要因に
一方で、コストをさらに押し上げる要因として関税の影響も指摘されています。仮に30％の追加コストが上乗せされた場合、最終的な販売価格は949ドル程度に達する可能性があるとされています。
同氏は、こうした関税が現行のPlayStation 5の価格設定にも影響していると分析しており、ハードウェアビジネスにおける重要な変数になっているとしています。
1000ドル超え予想はやや悲観的との見方
一部アナリストが提示している1000ドル超えの予想については、今回の分析ではやや現実的ではないとの見方が示されています。特にメモリ以外の部品コストは今後落ち着く可能性があり、全体としては価格上昇が抑えられる余地があるとされています。
また高帯域メモリ（HBM）は依然として高価なまま推移する可能性があるものの、その他の部品については安定化が進むという予測もあります。
発表はまだ先、慎重な戦略が続く見通し
PlayStation 6の正式発表はまだ先になるとみられており、Microsoftが次世代Xboxプロジェクト「Project Helix」に言及する中でも、Sony Groupは慎重な姿勢を維持しているとされています。
メモリ市場や関税の動向が不透明な中、早期の情報公開は避けられる可能性が高く、価格や仕様の最終判断は今後の市場環境に大きく左右されることになりそうです。
それでも、現時点の試算では「予想より現実的な価格帯に収まる可能性がある」とされており、次世代機の価格を巡る議論は今後も続きそうです。
