米Allstate Insuranceが公表した最新の調査レポートによると、米国の消費者の間でスマートフォンを「購入する」のではなく「リースする」という選択肢への関心が高まりつつあることが明らかになりました。端末をより長く使い続けるライフスタイルの変化が、その背景にあるようです。
スマホも所有から利用へ、意識の変化が進行
リースといえば自動車を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、スマートフォンにおいても決して新しい仕組みではありません。米国の大手通信キャリアは以前から端末リースを提供してきましたが、当初は一括購入や分割払いを選ぶユーザーが主流でした。
しかし近年は、毎年の買い替え需要が落ち着き、端末の性能進化も緩やかになったことで、「必ずしも所有する必要はない」と考える消費者が増えているようです。
約3割が次回はリースを検討
Allstateの調査によると、米国のスマートフォン利用者のうち29％が、次に手にする端末についてリースを検討していると回答しました。その理由としては、「端末を交換・返却できる柔軟性」が21％、「初期費用を抑えられる点」が24％を占めています。
さらに、保険や修理サービスが組み込まれている点を評価する声が20％、より頻繁に最新機種へ乗り換えられる点を挙げた人も24％にのぼりました。いずれも、リースならではのメリットと言えそうです。
スマホの使用期間は長期化、3年以上が当たり前に
調査では、48％の利用者が同じスマートフォンを3年以上使い続けていることも判明しました。端末選びで重視されるポイントとしては、バッテリー持続時間が最も重要視されており、耐久性や処理性能も重視される傾向にあります。
毎年機種変更を行うと回答した人は22％にとどまり、かつてのような年次アップグレードは少数派になりつつあることがうかがえます。
カメラや容量、価格も依然として重要な判断材料
バッテリー性能に加え、カメラ性能、ストレージ容量、そして価格の妥当性も、次に選ぶ端末を決めるうえで重要な要素とされています。
機種変更時の古い端末の扱いについては、48％が下取りに出すと回答した一方で、52％は予備機として保管すると答えています。また、28％は家族や友人に譲ると回答しており、必ずしもすぐ手放すわけではない点も特徴的です。
こうした結果から、米国ではスマートフォンを「所有するモノ」から「必要な期間だけ使うサービス」として捉える意識が、徐々に広がっていることが見えてきます。
