MediaTekが2026年第2四半期（4～6月）の決算を発表しました。連結売上高は前年同期を上回ったものの、粗利益率や営業利益、株主帰属純利益はいずれも前年同期から低下しました。特に純利益は12.6％減となり、売上規模を拡大する一方で収益性の悪化が目立つ結果となっています。
売上高はわずかに増加
2026年第2四半期の連結売上高は1,521億8,000万台湾ドルとなりました。
前四半期比では2.0％増、前年同期比では1.2％増となり、売上高そのものは堅調に推移しています。
一方、利益面では厳しい数字が並びました。
粗利益率は46.2％となり、前四半期から0.1ポイント低下。前年同期との比較では2.9ポイントの大幅な低下となっています。
営業利益は228億7,000万台湾ドルで、前四半期比では0.1％減とほぼ横ばいでしたが、前年同期比では22.2％減少しました。
純利益は前年同期比12.6％減
今回の決算で特に目立つのが、株主帰属純利益の減少です。
第2四半期の純利益は243億4,000万台湾ドルとなり、前年同期から12.6％減少しました。
ただし、事前予想の224億3,000万台湾ドルは上回っています。1株当たり利益（EPS）は15.28台湾ドルでした。
売上高が前年同期比で1.2％増えているにもかかわらず、営業利益が22.2％減、純利益が12.6％減となったことから、MediaTekでは売上規模の拡大以上にコストや利益率の低下が重荷になっていることがうかがえます。
売上増でも収益性には課題
今回の決算は、MediaTekにとって必ずしも単純な減収減益ではありません。
売上高については増加しており、事業そのものが大きく縮小しているわけではありません。一方で粗利益率が低下し、営業利益も前年同期から大きく減少しているため、利益を確保する難しさが増している状況です。
背景には、部品や製造などにかかるコストの上昇に加え、半導体市場における競争激化など、複数の要因が影響している可能性があります。
MediaTekはスマートフォン向けSoCだけでなく、タブレットやWi-Fi機器、IoT、自動車関連など幅広い分野に半導体を供給しています。今後の成長を維持しながら、どのように利益率を改善していくのかが重要な課題となりそうです。
売上高は増加したものの、利益面では厳しさが目立った2026年第2四半期。今後の半導体需要がどのように推移するのかに加え、MediaTekがコスト上昇や競争環境にどう対応するのか、次の四半期以降の業績が注目されます。
