ソニーが7月1日に発表したPlayStation向けゲームディスクの製造終了方針について、初めて公式の場で見解を示しました。
同社は発表以来、この方針を巡るユーザーからの批判や不安の声に対してコメントを控えてきました。しかし、2026年度第1四半期決算説明会後の質疑応答で、最高財務責任者（CFO）のリン・タオ氏が初めてこの問題に言及し、反発があることを認めたうえで、計画は変更せず慎重に進める考えを明らかにしました。
約1か月間続いた沈黙を破る
ソニーは7月1日、2028年1月以降はPlayStation向けゲームディスクの製造を終了すると発表しました。
この発表は世界中のPlayStationユーザーに大きな衝撃を与え、SNSやゲームコミュニティでは現在も活発な議論が続いています。しかし、発表後はソニーから追加説明やユーザーの反応に対するコメントはなく、約1か月にわたって沈黙を続けていました。
今回の決算説明会では、その沈黙を破る形で初めて公式見解が示されたことになります。
反発は認識も方針変更はせず
リン・タオ氏は、ゲームディスク終了について多くの意見が寄せられていることを認めました。
ゲームは多くの人に愛され、思い出とも深く結び付いている娯楽であり、物理メディアの終了に対して強い感情を抱くユーザーがいることも理解していると説明しています。
一方で、こうした反応を認識しながらも、ディスク終了の方針を見直す考えは示しませんでした。
同氏は「さまざまな要因を慎重に検討した結果、この結論に至った」と述べ、今後も計画を慎重に進めていく考えを改めて示しています。
背景にあるのはコンテンツのデジタル化
ソニーによると、今回の判断で最も大きな理由となったのは、ゲームだけでなくコンテンツ全体でデジタル化が進んでいることです。
同社は将来を見据えて長期間にわたり検討を重ねた結果、デジタル中心のビジネスへ移行することを決断したと説明しました。
また、2028年1月という約1年半先のタイミングを設定したのも、ユーザーや業界が変化に対応する時間を確保するためだったとしています。
デジタル時代のPlayStationを模索
今回の質疑応答では、完全デジタル化後のユーザーとの関係についても言及がありました。
リン・タオ氏は、今後はデジタルエコシステムの中でどのようにユーザーとのつながりを維持し、ゲーム体験を提供していくかが重要な課題になるとの認識を示しています。
ディスクを廃止するだけでなく、デジタル時代にふさわしいサービスや価値を提供する方法を引き続き検討していく考えです。
今回の発言で、ソニーは7月1日の発表以来初めてディスク終了問題について公式に見解を示しました。しかし、その内容はユーザーの反発を認識しながらも方針自体は変えないというものでした。2028年1月の完全移行まで約1年半ある中、今後ソニーがどのような施策でユーザーの理解を得ていくのかが引き続き注目されます。
