ソニーが2028年1月以降、新作PlayStationタイトルのパッケージ版を終了すると発表したことは、多くのゲームファンに衝撃を与えました。これに伴い、次世代機「PlayStation 6」はディスクドライブを搭載しない可能性が高いとみられています。
そんな中、著名リーカーのMoore’s Law Is Dead氏は、この決定について「PS6の利益率を維持するための判断だった可能性がある」との見方を示しています。
ゲーム開発者も発表まで知らされていなかった？
同氏によると、複数のゲーム開発者へ確認したところ、ソニーがパッケージ版の廃止を準備していたことを事前に知らされていた開発者はいなかったとのことです。
関係者も一般ユーザーとほぼ同じタイミングで今回の発表を知ったとされており、この方針転換は比較的最近になって決定された可能性があると指摘しています。
これまでには、PS6がPS4・PS5のゲームとの後方互換性を備え、ディスク版ソフトにも対応するとの噂もありました。しかし今回の発表によって、ディスクドライブ自体を搭載しない方向へ大きく舵を切った可能性が高まっています。
GTA 6のデジタル専売にも影響した可能性
今回の話題は、パッケージ版が存在しないと噂される「Grand Theft Auto VI」とも関連付けられています。
Moore’s Law Is Dead氏は、Rockstar GamesがPS6のディスクレス化に関する情報を事前に把握していた可能性があると推測。そのため、将来を見据えてデジタル販売を前提とした展開を選択したのではないかとしています。
もちろん、これはあくまで同氏の見解であり、Rockstarやソニーから公式な説明があったわけではありません。
ディスク廃止はコスト削減にもつながる
PS6がディスクドライブを省略する最大の理由として挙げられているのが、製造コストの削減です。
近年はDRAMやSSDなど主要部品の価格上昇が続いており、次世代ゲーム機も高価格化が避けられないとの見方が広がっています。PS6は1,000ドル前後になるとの噂もあり、ソニーとしては少しでもコストを抑える必要があると考えられます。
ディスクドライブを省略すれば部品点数や製造コストを削減できるため、利益率の改善につながるというわけです。
中古市場がなくなることで収益面にもメリット
デジタル専売には、販売面でのメリットもあると指摘されています。
パッケージ版であれば、ユーザーはクリア後に中古ショップやフリマサービスで売却したり、中古品を安く購入したりできます。しかしデジタル版ではライセンスの譲渡ができないため、中古市場そのものが成立しません。
例えば、「Grand Theft Auto VI」のような人気タイトルでは、これまでであれば1本のソフトが複数のユーザーに渡る可能性がありましたが、デジタル版ではプレイする人数分のライセンス購入が必要になります。
結果として、ゲームメーカー側だけでなく、PlayStation Storeで販売手数料を受け取るソニーにとっても収益増につながる可能性があります。
今回紹介した内容は、Moore’s Law Is Dead氏の情報や推測に基づくものであり、ソニーがこうした狙いを公式に認めたわけではありません。ただ、パッケージ版終了の発表以降、PS6の販売戦略や価格設定、ゲーム流通のあり方についてはさまざまな憶測が飛び交っており、今後ソニーがどのような説明を行うのかにも注目が集まりそうです。
