Microsoftは、Xbox本体の価格を2026年8月1日から世界的に改定すると発表しました。512GBモデルは100ドル、1TBモデルは150ドルの値上げとなり、さらに2TBモデルについては販売終了となることも明らかにされています。
近年、ゲーム機本体の価格改定が相次ぐ中、Xboxも再び値上げに踏み切ることになりました。
昨年に続く再度の価格改定
今回の発表によると、512GBモデルは100ドル、1TBモデルは150ドルの値上げが実施されます。
Microsoftは声明の中で、2025年10月にも米国市場で20～70ドルの値上げを行ったことに触れ、「追加の値上げは避けたいと考えていた」と説明しています。しかし、この数か月にわたりサプライヤーとの調整を進めたものの、部品コストの上昇を吸収することは困難だったようです。
メモリ価格が2.5倍超に
今回の値上げの最大の理由として挙げられているのが、ストレージおよびメモリ価格の急騰です。
Microsoftによると、コンソール向けに使用されるストレージやメモリの価格は過去数年間で2.5倍以上に上昇しており、2027年秋までにはさらに倍増する可能性があるとしています。
現在、DRAMやNANDフラッシュメモリ市場では価格上昇が続いており、スマートフォンやPCメーカーにも影響が広がっています。特にゲーム機は、スマートフォンなどとは異なり本体そのものの利益率が極めて低い、あるいは赤字で販売されるケースも珍しくありません。そのため、部品価格の上昇が販売価格へ直接反映されやすい状況となっています。
中古・整備済み本体の拡充も発表
値上げと同時に、Microsoftは購入負担を軽減するための新たな施策も発表しました。
まず、Microsoft Storeで対象製品を購入する際に利用できる分割払いプログラムを拡充。さらにAmazon経由では最長12か月の無利息ローンも利用できるようになります。
加えて、小売店との提携による下取りプログラムも開始予定です。ユーザーが不要になったXbox本体を売却し、その中古機を整備・再販売する仕組みを整備することで、より安価な選択肢を提供するとしています。
また、認定整備済みモデルについても、メーカー希望小売価格より最大100ドル安く販売される予定です。
Xbox Series Sの位置付けは維持
Microsoftは今回の発表の中で、Xbox Series Sが引き続きXboxシリーズで最も手頃なモデルであることを強調しています。
今後発売予定のゲームとしては、Grand Theft Auto VIやGears of War: E-Day、Call of Duty: Modern Warfare 4などの大型タイトルが控えており、エントリーモデルとしての役割を維持したい考えのようです。
日本市場への影響にも注目
Xboxは日本市場でも過去に複数回の価格改定を実施しています。直近では2025年に国内価格の引き上げが行われており、円安や部品コストの上昇が背景として挙げられていました。
今回の発表では日本向け価格について具体的な言及はありませんが、「世界的な価格改定」とされていることから、今後国内市場にも何らかの影響が及ぶ可能性があります。
近年はSonyのPlayStation 5や、Xboxを含む各社のゲーム機で値上げが相次いでおり、半導体やメモリ価格の高騰が長期化した場合、日本でも追加の価格改定が検討される可能性は十分にありそうです。
今回の発表は、ゲーム機業界全体が直面している部品コスト問題の深刻さを改めて示すものとなりました。今後もメモリ市況や為替動向次第では、コンソール市場全体で価格上昇の流れが続くかもしれません。
