半導体やメモリ価格の高騰が続くなか、家庭用ゲーム機にもコスト増の波が押し寄せています。そうした状況の中、ソニーはPlayStation 5のハードウェア価格への影響をできるだけ抑える方針を示しました。その一方で、「既存ユーザー基盤の収益化」を強化する戦略を打ち出しています。
メモリ価格高騰が続くゲーム業界
現在、AI需要の拡大などを背景にRAMをはじめとする半導体価格が上昇しています。現時点では現行世代機の価格に大きな影響は出ていないものの、長期化すればハードウェア価格の見直しは避けられないとの見方もあります。
ソニーの最新決算説明会で、CFOの林涛氏は年末商戦に向けた必要なメモリは確保していると説明。ただし、部材コストの上昇による影響を最小限に抑えるため、既存のPlayStation 5ユーザー基盤を活用し、ソフトウェアおよびネットワークサービス収益を拡大していく考えを示しました。
収益の軸はソフトとネットワークへ
PlayStation 5の累計販売台数は9,000万台を超えており、巨大なユーザー基盤が形成されています。ハードの値上げを抑える代わりに、この既存ユーザーからの収益拡大を図る戦略とみられます。
具体的には、ゲームソフトの販売拡大に加え、オンラインサービス収益の強化が焦点になります。特に注目されるのがPlayStation Plusです。多くのタイトルでオンラインマルチプレイに加入が必須であることから、もし価格改定が行われれば影響は広範囲に及ぶ可能性があります。
現時点で具体的な値上げ発表はありませんが、ネットワークサービス収益の拡大という表現は、サブスクリプション料金の見直しを含意している可能性も否定できません。
次世代機にも影響か
半導体価格の不安定さは、将来のハードウェア計画にも影響を与えています。報道によれば、次世代機となるPlayStation 6の投入時期が2028年、あるいは2029年にずれ込む可能性もあるとされています。部材価格が落ち着くのを待つ狙いがあるとみられます。
AI向けチップ需要の拡大は今後数年続くと予想されており、ゲーム機メーカーにとっても難しい経営判断が迫られる状況です。
ハード本体の価格維持は歓迎すべき動きですが、その裏で進む収益構造の変化は見逃せません。今後のPlayStation Plusの動向やソフト戦略が、PS5ユーザーにとって大きな焦点となりそうです。
