スマートフォン業界で、2026年に向けた大きな調整の動きが表面化しています。XiaomiとOPPOが、来年のスマートフォン出荷計画を大幅に引き下げたと報じられました。背景にあるのは、ストレージやメモリ価格の上昇で、特にコストパフォーマンスを重視してきたメーカーほど影響を受けている状況です。
XiaomiとOPPOは2割超のオーダー削減
中国メディアの報道によると、XiaomiとOPPOはいずれも2026年の完成品スマートフォンの発注数を20％以上削減したとされています。vivoも約15％の下方修正を行ったとされ、中でも打撃が大きいのはミドルレンジからエントリークラスのモデルです。
これらの価格帯はもともと利益率が低く、部品コストの上昇を吸収しにくい分野です。特に近年はストレージ容量の増加が進んでいましたが、メモリ価格の高騰がその流れにブレーキをかけた形です。
グローバルモデルにも影響が広がる可能性
この影響は、今後登場するグローバルモデルにも及ぶとみられています。POCO X8 Pro Maxとして展開予定の新モデルも、例外ではありません。これまで中国向けモデルに比べ、グローバル版はバッテリー容量や仕様がやや抑えられる傾向がありましたが、コスト圧力が強まる今年は、その差がさらに広がる可能性があります。
最新の高性能チップを搭載する一方で、端末コストの中でも特に比重が大きいのがメモリとストレージです。価格を抑えるために、容量面での据え置きや調整が行われることも十分考えられます。
出荷を維持するメーカーと明暗
一方、すべてのメーカーが同じ状況にあるわけではありません。SamsungやAppleは、長期契約や自社主導の調達体制により、部品価格の変動リスクを比較的抑えられているとされています。
またHuaweiは、中国国内のサプライチェーンを活用し、利益率を確保しながら攻勢を強める構えです。一部では、Puraシリーズやnovaシリーズの価格を引き下げ、市場シェア拡大を狙う動きも伝えられています。Lenovoについても、北米キャリア市場の需要を取り込むため、出荷増を検討しているとの見方があります。
2026年は供給減と価格上昇が現実に
調査会社TrendForceは、2026年のスマートフォン総生産台数について、前年比7％減になるとの予測を示しています。当初は小幅な減少にとどまる見通しでしたが、XiaomiやOPPOの大幅なオーダー削減を受け、見方はより厳しくなっています。
今後は、ミドルレンジ端末のストレージ容量が128GBや256GBに据え置かれ、512GBへの拡大が見送られるなど、仕様面での調整が進む可能性も高そうです。XiaomiやOPPOが築いてきたコストパフォーマンス路線に変化が生じる中、2026年はスマートフォン選びの基準そのものが問われる年になるかもしれません。
