スマホ出荷台数が初代Xperia Z発売の2013年以来となる低水準に前年比20％の大幅減

世界のスマートフォン市場が急速に縮小しています。調査会社Omdiaが公表した最新レポートによると、2026年第3四半期の世界スマートフォン出荷台数は前年同期比20％減の2億5,470万台となりました。

第3四半期としては2013年以来、13年ぶりの低水準です。2013年といえば、ソニーの初代Xperia Zが発売された年でもあります。当時のスマートフォン市場を知る国内ユーザーにとっては、現在の市場規模がそこまで落ち込んでいるというのは、なかなか衝撃的な数字ではないでしょうか。

今回の大幅な減少について、Omdiaはスマートフォン価格の上昇を主な要因として挙げています。

Samsungが首位を維持、Appleが僅差で追走

メーカー別の出荷台数では、Samsungが5,780万台で首位を維持しました。ただし、前年同期比では5％減となっています。

2位のAppleは5,650万台を出荷し、前年同期とほぼ同水準を維持しました。Samsungとの差はわずか130万台となっており、両社の競争はさらに接近しています。

一方、3位以下のメーカーは軒並み大幅な減少となりました。

特にOPPOは39％減、vivoは33％減と厳しい結果になっています。Xiaomiも29％減となっており、SamsungやAppleと比べて中国メーカーの落ち込みが目立ちます。

市場縮小の背景にあるのは、部品不足や製造コストの上昇です。こうした状況を受け、各メーカーは利益を確保しやすい市場や主力製品に経営資源を集中させているといいます。

具体的には、RAMやストレージの容量構成を調整するほか、製品ラインアップそのものを縮小する動きも出ています。製造コストの増加を吸収しながら、利益率を維持するための対応です。

これは今後発売されるスマートフォンにも影響しそうです。従来と同じ価格帯を維持するためにメモリ容量などを抑えるのか、それとも仕様を維持する代わりに販売価格を引き上げるのか、メーカーにとって難しい判断が続くことになります。

Omdiaは、2026年通年の世界スマートフォン出荷台数についても、前年比12％減になると予測しています。さらに2027年も減少傾向が続くと見ているものの、そのペースは2026年より緩やかになるとしています。

今回の統計で興味深いのは、単に出荷台数が減少しただけでなく、主要メーカーの多くが大幅なマイナスを記録していることです。

2013年といえば、初代Xperia Zをはじめ、スマートフォンが急速に普及し、各メーカーが次々と新製品を投入していた時期でもあります。それから13年が経過し、スマートフォン市場は成熟しただけでなく、価格上昇によって買い替え需要そのものが弱まる局面に入っているようです。

今後も価格上昇が続けば、買い替えサイクルの長期化や、低価格モデルへの需要集中がさらに進む可能性があります。2027年に市場の縮小ペースが本当に鈍化するのか、各メーカーの製品戦略とともに注目されます。