車載用のAndroid搭載ヘッドユニットが、知らないうちにサイバー犯罪に利用される可能性があることが分かりました。セキュリティ企業Kasperskyは、中国メーカーDoFun製の一部Androidベースの車載インフォテインメント端末から、外部の通信を中継するボットネット型マルウェアを確認したと報告しています。
今回の問題で特に注意したいのは、怪しいアプリを自らインストールしたことが感染の原因ではない可能性がある点です。調査によると、端末に備わる正規のアップデート機能を通じてマルウェアが導入されていたとみられています。
画面のない不審なアプリからボットネットへ
Kasperskyの研究者は2026年6月、Androidを標的とする脅威を調査する中で「JarService」と呼ばれるアプリを発見しました。このアプリにはユーザー向けの画面がなく、一般的なアプリのように利用されるものでもなかったことから、端末の利用者自身がインストールしたものではないと考えられています。
感染後、JarServiceは「zhima」と呼ばれる別のソフトウェアをダウンロードします。このソフトウェアは車載端末をリバースプロキシとして機能させ、第三者のインターネット通信を利用者の端末経由で中継できるようにします。
さらに、バックグラウンドで広告関連の通信を行い、実際には誰も見ていない広告の閲覧を装う広告詐欺にも利用されるといいます。つまり、車のダッシュボードに設置された端末が、利用者に気付かれないまま犯罪者の収益源として使われてしまう仕組みです。
車の運転や安全機能への影響は確認されず
幸いなことに、Kasperskyによると今回確認されたマルウェアは車両の制御機能や運転に関わるシステムには干渉しないとされています。そのため、感染した端末が原因で車を遠隔操作されたり、走行中の安全機能を直接乗っ取られたりするような脅威は、現時点では確認されていません。
ただし、通信が第三者に悪用されることで、モバイル通信量の増加やネットワーク上の不正利用につながる可能性はあります。運転そのものへの影響がないからといって、安心できる問題ではありません。
正規アップデート経由のため利用者だけでは防ぎにくい
一般的なマルウェア対策では、提供元が不明なアプリをインストールしない、不審なリンクやメールの添付ファイルを開かないといった基本的な対策が有効です。しかし、今回のケースはこうした対策だけでは防ぐことが難しい点が厄介です。
Kasperskyは、この活動がテレビ用セットトップボックスなどでも確認されてきた「BadBox」系のマルウェアに関与するMoYu Groupと関連している可能性があるとしています。そして、マルウェアは不正なダウンロードサイトなどではなく、本来は端末を安全に保つためのアップデート機能を悪用して侵入していたとみられています。
Kasperskyは調査結果をDoFunに報告しており、同社はすでに問題を修正したとしています。一方で、自分が使用している端末が過去に感染していたかどうかを利用者が簡単に確認する方法は、現時点では明らかにされていません。
Androidベースの社外品ヘッドユニットは、幅広いアプリや機能を利用できることが魅力ですが、メーカーのセキュリティ対策やアップデートの管理体制も重要になっています。特に出所やメーカーが明確ではない製品を使用している場合は、今後のアップデート情報やメーカーからの案内を確認しておいたほうがよさそうです。
