ソニーグループが発表した2026年度第1四半期（2026年3月〜6月）の決算によると、家庭用ゲーム機「PlayStation 5（PS5）」の同期間の販売台数は160万台となりました。
これは前年同期（250万台）から36%の大幅減少であり、PS5が発売された2020年以降、第1四半期（Q1）の実績としては過去最低を記録しました。今年4月に実施された本体価格改定（値上げ）などの影響が浮き彫りとなった格好です。
一方で、PS5の全世界累計出荷台数は9,530万台に到達したほか、米国関税の払戻金などが寄与し、営業利益は大幅な増益を達成しています。
■ PlayStation 5 発売以来の各第1四半期（Q1）販売台数一覧
PS5発売以来における、各年度の第1四半期（4月〜6月）販売台数の推移は以下の通りです。
- 2021年度 第1四半期：230万台
- 2022年度 第1四半期：240万台
- 2023年度 第1四半期：330万台
- 2024年度 第1四半期：240万台
- 2025年度 第1四半期：250万台
- 2026年度 第1四半期：160万台（前年同期比 36%減／過去最低）
■ 業績ハイライト：売上は横ばいも関税還付で営業利益は37%増
ゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）セグメント全体の売上高は、ハードウェア本体およびサードパーティ製ゲームソフトの販売減少が響き、前年同期比+0.6%の「実質横ばい」にとどまりました。
しかし、営業利益は前年同期比で37%増と大幅な伸びを示しました。この大幅増益の主な要因には、米国関税の払戻金（還付金）による利益押し上げ効果が挙げられます。
また、ユーザー基盤・コンテンツ指標についても以下の通り堅調に推移しています：
- 月間アクティブユーザー数（MAU）：1億2,500万人（前年同期比 2%増）
- デジタルダウンロード比率：82%
■ コスト増加要因と「次世代プラットフォーム開発」
一方で、業績面での重荷となったコスト増加要因として、以下の投資・費用が挙げられています：
- 次世代プラットフォーム開発への投資
- 構造改革費用（リストラ費用など）
本体販売が普及期の端境期を迎えるなか、すでに次世代機の開発に向けた先行投資を本格化させている状況がうかがえます。
■ 世界的なメモリ不足への対応と収益性見通し
世界的な半導体・メモリ不足への影響について、ソニー側は「2026年度の計画販売量を満たすために必要なメモリ数量はすでに確保済みである」と表明しました。
これにより、2026年度におけるハードウェアの収益性計画についても「2025年度と同等の水準を維持する計画に変更はない」としており、部品調達難による利益率の低下は回避できる見通しを示しています。
