PlayStation 6（PS6）は2027年の発売が有力視されていますが、一部ではDRAMやSSDの価格高騰を理由に発売が延期されるのではないかとの見方も出ています。しかし、著名リーカーのMoore’s Law Is Dead氏は、その可能性は低いとの考えを示しました。
同氏によれば、ソニーが2027年の投入を目指す理由は、部品価格よりも「コストパフォーマンスを最も訴求しやすいタイミング」にあるといいます。
発売延期しない理由はRAM価格ではない
近年はAI需要の拡大によってメモリ価格が上昇しており、次世代ゲーム機の製造コストにも影響が及んでいます。
実際、別のリーカーであるKeplerL2氏も、PS6の部品コスト（BOM）が大幅に上昇していると伝えています。
一方で、Moore’s Law Is Dead氏は「2027年こそPS6の価値が最も高く見える年になる」と主張しています。
同氏によれば、2027年はPC向け次世代GPUの本格投入前にあたり、ゲーム機の価格性能比をアピールしやすい時期になるとのことです。
PCとの競争も意識か
現在はゲーム機の価格上昇が続いており、自作PCやゲーミングPCとの価格差も縮まりつつあります。
2027年にはAMDの次世代RDNA 5 GPU、2028年にはNVIDIAのGeForce RTX 60シリーズの登場が予想されており、PC市場の競争がさらに激しくなる可能性があります。
そうした状況でPS6の発売を2028年以降へ延期すると、仮に800～1,000ドル級の価格になった場合、同程度の予算でより高性能なゲーミングPCを組める可能性が高まり、ゲーム機としての魅力が薄れるという見方です。
そのため、ソニーとしては新しいハードウェアとしての価値を最大限アピールできる2027年に投入するメリットが大きいと考えられます。
発売後の値下げも選択肢
Moore’s Law Is Dead氏は、仮に部品価格が高止まりした状態でPS6が発売されたとしても、その後にメモリやストレージ価格が下がれば、本体価格を引き下げることは可能だと指摘しています。
過去にもソニーはPS3で価格改定を実施した実績があり、PS6でも同様の対応を取る可能性は十分考えられます。
もちろん、今回の情報はあくまでリーカーによる見解であり、ソニーが公式に発売時期や価格について言及したわけではありません。
ただ、ゲーム機全体の価格上昇が続く中、PS6をいつ投入するかは、部品コストだけでなくPC市場との競争も含めた戦略的な判断になる可能性が高そうです。
