ソニーが2025年度通期決算を発表し、その中で次世代ゲーム機「PS6」に関する興味深い言及がありました。現時点で発売時期は未定とされており、その背景には世界的なメモリ不足と価格高騰があるようです。
さらに、ゲーム事業は好調を維持する一方で、傘下スタジオBungie関連では約8億ドル規模の減損損失も計上。PlayStation事業の明暗が分かれる内容となっています。
PS6の発売時期はまだ決まっていない
今回の決算説明会でソニー幹部は、次世代PlayStationの発売タイミングについて「現時点では決定していない」と説明。その大きな理由として、メモリ供給不足と価格上昇を挙げました。
近年はAI向けサーバー需要の急拡大などもあり、高性能メモリの確保競争が激化。ゲーム機向けに大量のメモリを安定調達する難易度が高まっている状況です。
ソニー側も、来年以降もメモリ価格は高止まりする可能性があると見ている模様で、今後は「新たなビジネスモデルや製品構成」も検討していくとしています。
この発言により、一部で噂されていた「PS6は2028年以降へ延期される可能性」が現実味を帯びてきたとの見方も出ています。
PS5販売は減速も累計は9300万台超え
一方、現行機PS5については依然として強い販売実績を維持しています。
2025年度のPS5販売台数は1590万台となり、ソニー自身の予想だった1500万台を上回りました。累計販売台数も9370万台に到達しています。
ただし、直近四半期ベースでは減速傾向も鮮明です。
前年同期の280万台出荷に対し、今年は150万台まで減少。ハード販売自体はピークアウトしつつあり、今後はPlayStation StoreやPlayStation Plusなどネットワークサービス収益への依存がさらに強まりそうです。
実際、ゲーム＆ネットワークサービス部門では、サブスクリプションやデジタル販売が収益成長を牽引。月間アクティブユーザー数も1億2500万人に達し、過去最高を更新しました。
Bungie関連で約8億ドルの損失計上
今回の決算で特に目立ったのが、Bungie関連の大規模損失です。
ソニーは2022年に約36億ドルでBungieを買収しましたが、今回およそ8億ドル規模の減損損失を計上。さらに開発費修正に伴う追加費用も発生しています。
事実上、買収時に想定していた企業価値を下方修正した形となります。
背景には「Destiny 2」の勢い低下に加え、新作「Marathon」の苦戦などがあると見られています。
次世代PlayStation向け投資も本格化
ソニーは2026年度の業績予想について、売上高はPS5販売減少により前年比6％減を見込む一方、営業利益は30％増を予想しています。
また、説明資料では「次世代プラットフォームへの投資」が利益を圧迫する要因として明記されており、PS6の開発が本格化していることもうかがえます。
ただ、そのPS6自体の投入時期は依然不透明です。特に高性能化に伴って必要となる大容量・高速メモリの調達問題は、今後のゲーム機市場全体にも影響を与える可能性があります。
近年のハイエンドGPUやAI半導体市場でもメモリ不足は深刻化しており、PS6がどのようなスペックと価格帯で登場するのか、今後の動向に注目が集まりそうです。
