メモリ価格の下落がささやかれる中で、半導体大手のSamsungが真逆とも言える動きを見せています。最新の報道によると、同社は2026年第2四半期に向けてDRAM製品の価格を平均30％引き上げたとされています。
年初から続く大幅値上げの流れ
今回の値上げは突然の動きではなく、すでに2026年第1四半期には前年比で約2倍という大幅な価格上昇が確認されています。
そこからさらに約30％の上乗せとなるため、例えば2025年初めに1万ウォンだったDRAMが、2026年第1四半期には2万ウォン、そして現在は2万6000ウォン程度まで上昇している計算になります。
AI向けからスマホ向けまで広く対象
今回の価格引き上げは一部製品に限らず、AI用途で需要が急増しているHBMから、サーバーやPC、スマートフォン向けの一般的なDRAMまで幅広く対象となっています。
この動きは、メモリ市場全体の需給バランスが依然として逼迫していることを示していると言えそうです。
他社も追随の可能性
業界では、SK hynixやMicron Technologyといった他の主要メーカーも、同様に価格引き上げに動く可能性が高いと見られています。
これにより、これまで一部で語られていたDRAM価格の下落シナリオは現実味を失いつつあります。
一部では価格下落も ただし例外的な動き
一方で、旧世代規格であるDDR4については価格が下落傾向にあります。ただしこれは需要減少というよりも、在庫の投げ売りによる一時的な影響と考えられています。
そのため、市場全体としては依然として価格上昇圧力が強い状況が続いているようです。
スマートフォン価格への影響も拡大
こうしたメモリ価格の上昇は、スマートフォンの価格にも直結します。現在では、エントリーモデルでもDRAMが部品コストの約35％を占め、さらにストレージ用のNANDを含めると、合計で50％以上に達するとされています。
つまり、メモリ価格の上昇はそのまま製品価格に反映されやすい構造となっており、今後は低価格帯スマートフォンでも値上げの流れが強まる可能性があります。
メモリ市場は短期的な価格変動が起きやすい分野ですが、今回の動きは単なる一時的な調整ではなく、構造的な変化の兆しとも考えられます。スマートフォンを含む幅広い製品価格に影響が及ぶ可能性があり、今後の動向が注目されます。
