任天堂は2026年4月から6月までの3カ月間において、営業利益が前年同期比で約2.5倍となる1425億円に達したと発表しました。売上高は前年同期を下回ったものの、米国の関税還付による影響やゲームソフト、デジタル関連事業の好調が利益を大きく押し上げました。
売上高は減少も営業利益は150％増
2026年4～6月期の連結売上高は5178億円となり、前年同期から9.5％減少しました。一方、営業利益は前年同期の569億円から1425億円へと急増し、約150％の大幅増となっています。
売上高が落ち込んでいるにもかかわらず、これほど大きく利益が伸びた背景の一つが、米国での関税還付です。任天堂によると、この還付による影響は約300億円規模ではなく、約3億ドルに相当するとされており、円換算では約480億円に達します。
また、米国で最近実施されたSwitch 2の価格引き上げについては、関税ではなく部品価格の上昇が主な要因と説明されています。
Switch 2のハード販売は前年同期を下回る
一方、ゲーム機本体の販売は厳しい結果となりました。
4～6月期のSwitch 2の販売台数は382万台で、前年同期比34.4％減となりました。初代Nintendo Switchも66万台にとどまり、前年同期から31.8％減少しています。
新型ゲーム機への移行が進む一方で、ハードウェアそのものの販売台数は前年を下回る結果となりました。
ただし、ソフト販売は好調です。Switch 2向けソフトは946万本となり、前年同期比9.2％増となりました。さらに初代Switch向けソフトは3381万本に達し、前年同期から38.6％も増加しています。
ソフトやデジタル販売が好調
タイトル別では、「トモダチコレクション わくわく生活」が794万本、「Pokémon Pokopia」が127万本を販売するなど、ゲームソフトが堅調に推移しました。
特に注目されるのがデジタル販売です。ダウンロード版ソフトやダウンロード専用タイトル、追加コンテンツ、Nintendo Switch Onlineなどを含むデジタル売上高は、前年同期比90％増の1327億円まで拡大しました。
ハード販売が減少する一方で、ゲームソフトやデジタルコンテンツから得られる収益が伸びており、任天堂の収益構造にも変化が表れています。
マリオ映画効果でIP関連事業も倍増
ゲーム以外のIP関連事業も好調でした。
映画やキャラクター商品などを含むIP関連事業の売上高は348億円となり、前年同期比107％増とほぼ倍増しています。特に「ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー」のヒットが大きく貢献したとされています。
今回の決算では、Switch 2の販売台数が前年同期を下回った一方、ソフト、デジタルコンテンツ、IPビジネスなどの伸びが目立ちました。
ハードを大量に販売するだけでなく、ゲームやオンラインサービス、映画などを含めた任天堂のIP全体で収益を生み出すビジネスモデルが、今回の大幅な営業増益につながったといえそうです。
