ソニーは次世代PlayStationとなるPS6について、従来のゲーム機のような大量普及を前提とした戦略から、より収益性を重視した方向へ転換しようとしているようです。
ゲーム市場調査会社Niko PartnersのアナリストであるDaniel Ahmad氏は、ソニーがディスク版ゲームの製造終了を決めた背景について分析し、高価格化する次世代ゲーム機市場ではPS6の販売台数がこれまでほど伸びない可能性を同社が認識しているとの見方を示しました。
PS6は大量販売より1人あたりの収益を重視へ
Ahmad氏によると、ソニーは今後、ゲーム機そのものを大量に販売する従来型のビジネスモデルから、1ユーザーあたりの収益を高める方向へ軸足を移そうとしているといいます。
背景には、次世代ゲーム機の価格上昇があります。PS6は高額な製品になることが予想されており、ユーザーが発売日に購入をためらうケースが増える可能性があります。
そのためソニーは、過去のように幅広い層へ低価格で普及させるよりも、高額なゲーム機や関連サービス、ゲーム購入に積極的なコアゲーマー層を重視する戦略へ移行する必要があると分析されています。
Ahmad氏は、今後のゲーム機市場について「199ドルのような大衆向け製品ではなく、より高価格な市場になる」と指摘しており、メーカー側も販売台数だけではなく、1人のユーザーから得られる収益を重要視するようになるとしています。
ディスク廃止は利益率向上も狙いか
ソニーが2028年以降、PlayStation向けのディスク製造を終了する方針を示したことについても、こうした収益重視の考え方が背景にあるとみられています。
現在、PlayStationではデジタル販売が大きく成長しており、PS4発売前には10％未満だったフルゲームのデジタル購入比率は、現在では約80％まで拡大しています。
デジタル販売では、小売店や流通業者を介する必要がなく、ソニーが得られる利益率が高くなります。高価格化によってPS6の販売台数が伸びにくくなる可能性を考慮すれば、1台あたり、そして1ユーザーあたりの収益を高めることは重要になります。
一方で、Ahmad氏は物理メディアの需要が完全になくなったわけではないとも指摘しています。2024年にはPlayStation向けゲームディスクが約7000万枚販売されており、依然として一定規模の市場が存在しています。
販売台数減を前提にした新たなPlayStation戦略へ
今回の動きは、ソニーが単純にディスクをなくそうとしているだけではなく、今後のゲーム市場の変化を見据えた戦略転換と見ることができます。
高価格化したPS6では、PS5世代のような急速な普及は難しくなる可能性があります。そのためソニーは、より少ないユーザーからより大きな価値を得るビジネスモデルへ移行しようとしていると考えられます。
ただし、ユーザーからの反発を招いた最大の要因は、方針そのものだけではなく説明不足にもあるとされています。既存のディスク資産が将来のPlayStationでどのように扱われるのか、デジタル販売やゲーム保存への取り組みをどう進めるのかなど、ソニーには今後さらなる説明が求められそうです。
