Valveが先日発表した新型「Steam Machine」の価格が、ゲーム業界に大きな波紋を広げています。国内では512GBモデルが約19万円、2TBモデルが約25万円という高価格帯で展開される予定ですが、一部アナリストは「今後登場するPlayStation 6や次世代Xboxはさらに高額になる可能性がある」と警鐘を鳴らしています。
背景には、半導体やメモリ、ストレージ価格の上昇があり、ゲーム機メーカー各社も無関係ではいられない状況となっています。
Steam Machineの価格が業界に衝撃
Valveが発表したSteam Machineは、SteamOSを搭載したリビング向けゲーミングPCです。
価格は512GBモデルが1,049ドル、2TBモデルが1,349ドルで、日本国内ではそれぞれ約19万円、約25万円で販売される予定です。さらに専用コントローラーとのセットでは価格が一段と高くなります。
一般的な家庭用ゲーム機と比較すると非常に高価ですが、業界関係者の中には「予想より安かった」と受け止める声もあるようです。
Valve自身も、当初想定していた750ドル前後での販売は、現在の部品コストでは実現不可能になったと説明しています。
メモリ価格高騰がゲーム機市場にも影響
近年はAI向けサーバー需要の急拡大によってDRAMやNANDフラッシュの価格上昇が続いています。
スマートフォンやPCだけでなく、ゲーム機も大量のメモリやストレージを必要とするため、製造コストの上昇を避けることはできません。
実際、ValveはSteam Machineに対して大規模なハードウェア補助を行っていないとみられており、現在の価格はほぼ部品コストを反映したものと考えられています。
業界では、Steam Machineの価格はValve固有の問題ではなく、ゲームハード全体が直面している課題の表れとの見方が広がっています。
PS6や次世代Xboxにも値上げ圧力
こうした状況を受け、一部アナリストは次世代ゲーム機の価格上昇を予測しています。
特にソニーが開発するとみられる「PlayStation 6」や、Microsoftの次世代Xboxとして噂される「Project Helix」は、これまでの世代交代よりも高い価格帯になる可能性があると指摘されています。
ある業界関係者は「この状況が続けば、次世代機は2028年頃まで登場せず、価格も1,000ドル超が新たな基準になるかもしれない」との見方を示しています。
現在の為替水準で換算すると、1,000ドルは約16万円に相当します。さらに日本市場では税金や流通コストが加わるため、実売価格が20万円前後に達しても不思議ではありません。
それでもPS6は補助金モデルを維持する可能性
ただし、PlayStationやXboxがSteam Machineと同じ価格戦略を採用するとは限りません。
ソニーやMicrosoftは、ゲーム機本体で利益を出すのではなく、ソフト販売やサブスクリプションサービスによって収益を確保するビジネスモデルを長年続けてきました。
そのため、次世代機についても普及を優先し、本体価格をある程度抑えるための補助を継続する可能性があります。
一部アナリストも、エントリーモデルについては1,000ドル未満に抑えられるとの見方を示しています。
ゲーム機価格の常識が変わる時代に
かつて家庭用ゲーム機は「数万円で購入できる娯楽機器」というイメージが一般的でした。しかし近年は高性能化に伴い、部品コストの上昇が避けられなくなっています。
Steam Machineの価格設定は、その現実を象徴する出来事と言えるかもしれません。
PlayStation 5やXbox Series X世代でも価格改定が相次いでいますが、次世代機ではさらに大きな価格変化が訪れる可能性があります。今後数年間は、性能競争だけでなく「どこまで価格を抑えられるか」もゲーム機メーカーにとって重要なテーマとなりそうです。
