トランプの名前がスマホに？新たな商標登録が話題に
ドナルド・トランプ米大統領が、スマートフォンや通信サービス事業への参入を計画している可能性が浮上しています。米国特許商標庁（USPTO）に提出された新たな商標出願によって、「TRUMP」および「T1」という名称が確認され、通信業界への進出を示唆する内容となっています。
商標の出願を行ったのは、トランプ氏の知的財産を管理する「DTTM Operations」。申請された分類はスマートフォンや無線通信サービスに関連しており、これが単なる権利保護ではなく、実際のビジネス展開を視野に入れていることを示す「使用意図あり（intent-to-use）」として提出されています。
VerizonやAT&Tに対抗？新キャリア誕生の可能性も
「TRUMP」や「T1」といった名称で通信キャリアを立ち上げるとなれば、Verizon、AT&T、T-Mobileといった米大手通信会社に挑む形になります。現時点でトランプ・オーガニゼーションは公式なコメントを発表しておらず、サービスや端末の登場時期についても不明です。
とはいえ、今回の商標登録が本気の動きであるなら、トランプブランドのスマートフォンや通信プランが現実になる日も遠くないかもしれません。
“アメリカ製”を前面に？対中姿勢との整合性も注目
スマートフォン市場は今、かつてないほど競争が激化しています。特に中国勢のVivoやOPPO、Xiaomiといったブランドは、価格と性能のバランスで人気を博しており、新規参入が極めて難しい分野とされています。
しかし、トランプ氏は大統領在任中から「アメリカ国内での製造」に強いこだわりを見せており、Appleに対してもiPhoneの国内生産を求めてきました。Appleはこれに対し、現時点でのアメリカ回帰は現実的ではないとしていますが、トランプ氏が独自ブランドのスマートフォンを立ち上げるのであれば、「Made in USA」を前面に押し出す戦略は十分に考えられます。
不動産からスマホへ、異業種参入の行方に注目
これまでホテルやカジノ、不動産といった事業に注力してきたトランプ氏が、通信という全く異なる分野に挑戦するというのは、非常に大胆な動きです。政治的な背景や支持層の存在も踏まえると、一定の需要を見込んでの戦略かもしれません。
今後、実際にスマートフォンや通信サービスとして形になるのかは不透明ですが、商標出願の内容から察するに、少なくとも水面下でプロジェクトが進行している可能性は高そうです。
果たして、「TRUMP」ロゴ入りのスマートフォンを手にする日が本当に来るのでしょうか。今後の動向が注目されます。
