
ソニーが2028年1月からPlayStation向け新作ゲームの物理ディスク生産を終了する方針を示す中、日本一ソフトウェアがソニーと今後の物理メディアについて協議していることが明らかになりました。同社の猿橋健蔵社長は、ソニーがユーザーからの意見を認識しているとの見方を示しています。
日本一ソフトウェアとNIS Americaは、通常版だけでなく、ゲームディスクや特典を組み合わせた豪華な限定版も数多く展開しています。そのため、物理ディスクの扱いは同社にとって重要な問題となっています。
日本一ソフトウェアは限定版を継続する方針
PAX Westで行われたインタビューで、猿橋氏は現在の状況について、同社も一般ユーザーと同じ情報をもとに対応しており、他社がどのように動いているのかまでは把握していないと説明しました。
そのうえで、日本一ソフトウェア、とりわけNIS Americaにとって物理限定版は重要なビジネスの一部であり、今後も物理版を提供し、ユーザーが期待する品質を維持していきたいという考えを示しました。
ソニーが物理ディスクの生産を終了した場合、限定版にゲームのダウンロードコードだけを封入する「コード・イン・ボックス」方式へ移行する可能性について質問されると、猿橋氏はそれも選択肢の一つになり得ると回答しています。
ただし、それが必ずしも最終的な形になるとは限らないとも述べています。
ソニーとの協議で状況が変わる可能性も
猿橋氏によると、日本一ソフトウェアは現在、ソニーと物理メディアについて協議を行っています。
その中で、ソニー側がユーザーから寄せられている意見を認識しているとの感触があるといい、今後の協議によって状況が変わる可能性にも言及しました。
ただし、これはソニーが物理ディスクの生産終了方針を撤回したことを意味するものではありません。現時点で確認されているのは、日本一ソフトウェア側がソニーと協議しているという事実であり、特定の出版社に対する例外措置や方針変更が決まったわけではありません。
PS6世代の物理版にも影響する可能性
ソニーは2026年7月、新たに発売されるPlayStation向けゲームについて、2028年1月から物理ディスクの生産を終了すると発表しました。
一方、今回の日本一ソフトウェアの発言に加えて、ソニーがゲーム開発会社に対し、物理ゲームの販売方法について調査を行っているとの報道も出ています。ただし、こちらはソニーが公式に認めたものではありません。
こうした動きから、2028年以降も一部の限定版などで物理ディスクを利用できる仕組みが残される可能性はあります。ただし、現時点ではあくまで可能性の段階です。
少なくとも現在、ソニーが発表した2028年1月からの物理ディスク生産終了方針そのものに変更は確認されていません。今後、日本一ソフトウェアとの協議がどのような形に落ち着くのかが注目されます。

